日本に暮らす以上、地震は避けて通れません。全世界で発生するマグニチュード6以上の地震のうち、およそ18％が日本列島付近に集中しています。
SE構法は、どんなに大きな地震でも絶対に壊れない木造住宅を目指して、阪神淡路大震災で被災した木造住宅の研究をもとに開発されました。
SE構法が在来工法（一般的な木造建築技法）ともっとも大きく異なるのは、住宅一棟一棟に対し、構造計算を行う点です。「耐震性能が数値で証明されて初めて安全性の高い家を実現できる」という理念のもと、建物にかかる重さや自然災害による負荷を検討し、材料や各接合部の耐力を分析・検証したうえで施工します。
これまでSE構法で建てられた住宅延べ16,000棟以上において、構造の損傷や倒壊は一棟もありません。それは、SE構法が住宅の安全性を数値で証明し続けてきた結果と言えます。
現在の建築基準法では、500㎡以下かつ木造二階建て以下の住宅には構造計算が義務付けられていません。平面図上に耐力壁を配置し、各階の各方向の壁量を算出して必要な壁量をチェックすることで、耐震性の基準を満たすとみなされます。
しかし、この壁量計算は構造の弱点となる開口部・下屋・吹き抜けなどの建物形状や積雪荷重などが考慮されておらず、災害に対する安全性能は不明確と言わざるを得ません。SE構法は、住宅一棟一棟に対し許容応力度計算（構造計算）を行い、数値で家の強さを証明します。
SE構法は許容応力度計算（構造計算）にもとづいた構造設計で高い耐震性能を確保しています。構造計算とは、
①建物の柱や梁、床など、構造の主要部分にかかる家の荷重や家具などの積載荷重
②地震などにより外部からかかる負荷
を想定し、それらに家の部材や接合部などが耐えられるかを検証するための計算です。
構造計算をするには、構造躯体のすべての部材と接合部の強度、両方の基準の明確性が必要です。SE構法では、強度が数値化された構造用集成材を使用し、接合部の強度を実験で検証します。
あらゆる自然災害に耐える耐震性能を実現するために、SE構法では立体解析による構造計算を行います。立体解析構造計算では、建物の鉛直荷重（建物そのものの重量と積載荷重）、風荷重（強風による圧力）、地震荷重（地震による圧力）を検討し、建物の各部分にかかる負荷を立体的に解析します。
さらに、強風や地震発生時の層間変形角（建物が大きく変形しないか）、偏心率（平面的にバランスがよいか）、剛性率（上下階のバランスが良くねじれに耐えられるか）もチェックし、大地震発生時の安全性も確認しています。
家の強度は、建物の強度だけでなく、地盤や立地条件によっても左右されます。特に、基礎構造は家を支える土台であり、耐震性を確保するには、地耐力や地域特性などを総合的に判断した設計が必須です。
SE構法では、建物の上部構造にもとづいて基礎にも構造計算を行い、基礎の形状や鉄筋量を決定しています。地盤の強さを表す「地耐力」が、建物の接地圧（上部構造の重量＋基礎の重量）を上回るように設計するために、FEM（Finite Element Method：有限要素法）解析で建物に伝わる力を検証し、地盤と上部構造に適した基礎を設計します。さらに、建物の基礎同士をつなぐ基礎梁と、建物の重さのすべてを支える耐圧板を合わせて立体的に計算することで、基礎部分を含めた建物全体の安全性を保証しています。
SE構法は、1997年に木造住宅として初めて建築基準法旧第38条大臣一般認定を取得し、その後も基準法の改正に合わせてさまざまな公的認定を取得してきました。
現在は、日本国内の建築に関する技術評価や技術開発、調査研究、情報の普及などを担う一般財団法人日本建築センターによって、構造評定を取得しています。
構造計算をするには、3つの条件があります。
1. 住宅の構造を構成するすべての部材の強度が明確であること
2. 接合部に強度の基準があること
3. 基礎や構造部材、接合部の強度が一定の基準を満たしていること
これらの条件が揃うことで構造計算が可能になり、家の安全性を数値によって証明できます。
3つの条件のうち「①住宅の構造を構成するすべての部材の強度が明確であること」について、SE構法では、強度が数値化された構造用集成材を用いています。集成材とは、ひき板や小角材などの材料の繊維方向を平行にそろえ、厚さや幅、長さの方向に集成接着した木材のことです。
集成材は、素材となるひき板も一枚一枚すべて強度が測定されるため、すべての材の強度が数値化されていることから「科学された木材」とも呼ばれます。木材の強度が可視化されることで、家全体の構造計算が可能になるのです。
