SE 構法の構造計算は、立体フレームモデル（接合部にバネがあるモデル）で立体解析を行っており、床や屋根の水平構面は変形する前提で解析しています。また、接合部や層間変形角の確認など高度な構造特性を活かした構造設計をおこなっています。一方、在来工法の許容応力計算は、床や屋根の水平構面は剛体（変形しないもの）と仮定して計算しており、床に吹き抜けのある場合等の詳細な検証ができていません。SE 構法の構造計算は鉄骨造や鉄筋コンクリート造と同じものであるのに対し、在来木造の許容応力計算は木造住宅専用の簡易的な計算手法と言えます。

＜このコラムでわかること＞

・木造建築には２つのカテゴリーが存在する

・在来工法の「壁量計算」

・SE構法の「構造計算」

・SE構法の基礎の「構造計算」

木造建築を法律の観点から分類すると、大きく2 つに分けることができます。

1つ目は建築基準法施行令（以下、令）第46 条第1 項の仕様規定に分類される「在来工法」（木造軸組構法）で、これは「ホゾ指し＋補強金物」で構成されるものです。このホゾの断面欠損を少なくしたり、施工の合理化を目的として多くの建築金物が流通していますが、これらを使った金物工法もこのカテゴリーに属します。

2 つ目は、令第46 条第2 項による「集成材等建築物」です。強度品質の安定した集成材を使用することで、立体フレーム解析による構造計算が可能になります。SE 構法はこのカテゴリーに属しており、構造評定を受けることで独自の構造技術を利用できます。

次に、木造住宅の工法として現在最も普及している在来工法とSE 構法の違いについて掘り下げて説明します。

在来工法では令第３章３節の「木造の仕様規定」を満足させるように設計しますが、その仕様規定内の令第46 条のチェック項目が壁量計算です。壁量計算とは建物各階の面積から求めた地震係数と、立面形状から求めた風圧係数に基づき、建物に必要な壁量を算出するものです。

在来工法の設計では平面図上に耐力壁を配置して、各階の各方向に存在する壁量を算出して必要壁量を満たしていることをチェックします。しかし、この壁量計算は構造の弱点となる開口部・下屋・吹き抜け等の建物形状や積雪荷重が考慮されていません。つまり、在来工法の壁量計算は構造計算ではないのです。

一方、SE 構法は先述の通り許容応力度等計算（ルート２相当）による構造計算を行っており、ここが在来工法との大きく異なる点の1つです。

具体的にはまず、建物の鉛直荷重（建物そのものの重量と積載荷重）、風荷重（強風時の圧力）、そして地震荷重の3 点について綿密な検討を行い、建物各部を立体的に応力解析します。

この結果に対して、建物の各構造部材や耐力壁、そして柱や梁の接合部が安全であること、

さらに強風や地震時の傾斜角（層間変形角）・耐力壁の偏り（偏心率）・上下階の強さのバランス（剛性率）・大地震時の安全性を確認しています。

こうして導き出した構造計算の結果は、判りやすい「カラー表示」とすることで、建物の安全性を誰もが視覚的に理解することができます。

このように、木造住宅において鉄骨造や鉄筋コンクリート造と同様の「立体解析による構造計算」を全棟で実施しているのが、SE 構法の大きな特徴です。

SE 構法では全ての建物に対して、その上部構造だけでなく基礎に対しても構造計算を行ない、その安全性を検証しています。

建物を支える基礎は地耐力や地域特性などを総合的に判断して設計する必要がありますが、SE構法では建物に応じてFEM 解析を採用し、地盤に応じた基礎設計を可能にしています。

こうした基礎の構造計算において、SE構法は大規模建築と同様に、基礎梁と耐圧版を合わせて立体的に計算しています。

SE 構法は1997 年、木造住宅として初めて建築基準法旧第38条大臣認定を取得し、その後も基準法の改正に合わせてSE 構法構造計算専用プログラム「WOLF-2」など、さまざまな認定を取得してきました。現在は日本国内の建築に関する技術評価や技術解説、調査研究、情報の普及などを担っている一般財団法人日本建築センターの構造評定を取得しています。（評定番号：LW-0020）

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