中大規模木造建築を計画する際、木質構造材料の調達が大きな障害となることがあります。このコラムでは、柱・梁に使用される木質構造材料のコストや流通の問題に焦点を当てて、中大規模木造における材料調達で考慮すべくことをお伝えします。

＜このコラムでわかること＞

・中大規模木造における木質構造材料の調達先の地域を限定することによる制約

・中大規模木造における木質構造材料の建築基準法による制約

・中大規模木造における木質構造材料の特注部材による制約

公共建築物に木材を使用する場合、その建物が建設される地域産材を使用を求められることがあります。この場合、仕様が認められる材の産出地の範囲次第で、調達のしやすさは大きく左右されます。

公共建築物でも民間建築物でも同様ですが、木質構造材料の調達先の地域指定区域が狭ければ狭いほど、調達リスクは高くなります。指定された地域内でどのような材料が入手可能か、計画前にしっかり確認しておくことが大切です。

主な確認事項としては下記となります。

• JAS材や全数検査された製材が入手可能なのか
• どのような樹種の入手が可能なのか
• どの程度の部材寸法の製材を用意できるのか
• 必要な量を揃えるのに要する納期はどれくらいか
• 材の乾燥は大丈夫なのか
• それらの材料がどの程度の価格となるのか

これらを確認しないまま進めると、現場が始まってから、設計図書に書かれた材料の仕様の材料が、予定されていた価格や工期の範囲内では揃わないという事態になりかねませんので注意が必要です。

中大規模木造建築を計画するうえでは、建築基準法による制約を受ける項目として、JAS材を用いなければならないケースがあります。

構造用集成材であればJAS材であることはほぼ当たり前ですが、構造用製材となると、地域材の指定などの条件が加わると入手が困難になる場合もあります。

地域指定のJAS構造用製材が入手困難な場合は、地域指定を拡大する、構造用集成材や構造用LVLを使用するなどの対策が必要です。

中大規模木造における構造設計においては、設計者が調達、製造可能なスペックを確認しながら計画することが重要です。特に材料の強度等級を流通している等級よりも高く設定してしまうと、コストや納期に大きな影響が生じます。

構造用製材の場合、国産材は無等級材の流通が多く、JAS材は少数です。製材の場合は流通する寸法を越えると価格が大きく跳ね上がり、納期にも時間がかかりますので、特注寸法の場合は注意が必要です。

構造用集成材の場合は、戸建住宅などで利用されている流通品であれば、発注量や工場の状況にもよりますが、プレカット発注から現場搬入まで１ヶ月程度で調達が可能です。特注材や湾曲材などは材料により価格も納期もかなり異なるため、常に確認が必要となります。

中大規模木造建築を計画する際、無理して材料を指定するのではなく、確実に調達可能な材料で計画しておくことが重要になります。NCNが提供する耐震構法SE構法は、構造用集成材を採用している構法で、標準は輸入材のオウシュウアカマツですが、スペックを満たした国産材の構造用集成材も採用は可能です。構造用集成材の調達においては、住宅事業で多数の取り扱いもありますので、調達、加工ともにスピーディーな対応が可能です。

NCNへのご相談は無料となっておりますので、お気軽にお問い合わせください。