ワンフロアすべてが見渡せるリビングに、天井までの吹き抜け。
包まれながらにひらけた大空間の住まいは、日々にゆとりをもたらします。
SE構法だから実現できる、30畳を超えるリビングルーム。
ゆとりのあるリビングは、家族が全員集まっても、
窮屈さを感じることなく過ごせます。
明るさとダイナミックな開放感を感じられる吹き抜け。
室内の高さを活かすことで、狭小住宅でも圧迫感を取り払い、
自然光を取り込みやすくなります。
隣りあう部屋に高低差を持たせ、空間をひと続きにするスキップフロア。
部屋をシームレスにつなげることで、居住スペース全体を大きな空間として感じられます。
SE構法は、高い耐震性能と、自由で大胆な空間設計を両立をする木造建築の構造技術です。「鉄骨に負けない強靭な木造住宅」を目指し、従来の木造建築では叶えられなかった家づくりを実現します。
SE構法を詳しく知る
SE構法では、柱や梁同士を強固に密着させる「ラーメン構法」を採用しています。ドイツ語の”Rahmen（枠）”に由来する構法は、鉄骨造やRC造に採用される建築技法で、家の枠組みの接合部が密着しているため、地震の揺れに強い構造躯体を実現します。
接合には、SE構法のために開発されたSE金物とSボルトを用います。SE金物は、日本の標準地域で約168年間、塩害地域で約100年間の使用に耐えうることが実証されている、耐久性の高い金物です。表面に凹凸加工を施したSボルトは、接合部に用いることで、木材の引張強度（引っぱりに対する耐力）を従来のおよそ2倍に向上させます。これらを用いることで、接合部の強度を向上させると同時に、構造躯体が木の経年劣化の影響を受けづらくなります。
構造計算は、建物の重さや建物にかかる力を計算し、重力や災害に対する耐性を調べるための計算です。現状、二階建て以下の木造住宅のほとんどは建築時に構造計算が行われません。法律上義務化されていないことや、部材の強度を明確にできないこと、構造計算ができる人材の不足などが理由です。
SE構法では、すべての住宅に対して、鉄骨造やRC造、大規模建築物と同じ手法で許容応力度計算（構造計算）を行っています。建物だけでなく、部材一本一本や、柱と梁の各接合部、建物と一体になっている基礎に対しても計算も行い、建物が重さや風、地震の揺れに総合的に耐えられることを証明しています。
部材には、構造用集成材と呼ばれる木材を使用します。構造用集成材は、複数のひき板などの繊維の厚さや幅、長さを揃え、一方向に集成接着したものです。完成した木材はもちろん、材料のひき板も一枚一枚すべて強度を測定します。こうすることで、材としての強度を一定に保ち、ねじれ、割れ、伸縮などの問題を限りなく減らします。強度平均値は無垢材の約1.6倍で、耐久性にも優れています。
構造用集成材は、強度を厳密に計測し製造されることから「科学された木材」とも呼ばれます。強度が明確であることは、構造計算をするうえで非常に重要です。また火災時に柱や梁が芯まで燃えないよう、表面に厚みを足す「燃えしろ設計」がなされており、耐火性にも優れています。
SE構法で建てられた住宅は、マグニチュード9.0の東日本大震災、マグニチュード6.5と7.3の地震が連続した熊本地震においても、構造被害が一件も確認されませんでした。地震の強さは、正確には地震動の「加速度」「速度」「周期と波形」の指標で判断されます。あらゆる方向や強い揺れに対して構造が欠損しない強さこそが、求めるべき耐震性です。
在来工法で使用される無垢製材は、材により強度のばらつきが大きく、強度の数値化もできません。SE構法は構造計算を行うため、強度が安定していて計算できる構造用集成材を使います。また強い構造躯体を作るためには、集成材自体の強度も必要です。集成材は、素材となる木材の強度も計測し製造され、無垢材の約1.6倍の強度を持ちます。
SE構法の構造用集成材はすべてエヌ・シー・エヌが指定したJAS認定工場で製造されており、接着剤の塗布管理などを常に検査しています。構造用集成材の接着性能は高く、剥離することはありませんのでご安心ください。
1927年に建てられたコペンハーゲン中央駅では、建造当時の集成材が現在も駅舎の構造躯体として利用されています。現在は当時よりも接着技術がさらに向上していることを考えると、集成材は建築後100年以上耐えうる性能を持つと考えられます。
SE構法の構造計算は、鉄骨構造やRC構造と同じ手法であり、地盤や経年変化の影響、災害によるダメージを加味し、床や屋根の水平構面は変形する前提で解析をします。在来工法の許容応力計算は、床や屋根の水平構面は剛体（変形しないもの）と仮定した、木造住宅専用の簡易的な計算手法であり、地震に対する耐震性は明確に計算できません。
正確には同じではありません。本来、耐震等級1と建築基準法の求める基準は同じであるべきです。しかし、建築基準法で定められた基準のほうが壁量が軽く、建築基準法に沿った耐震性能は不明確になりやすいのが実情です。建築基準法の耐震性能を是正するために、品質確保促進法の性能表示では、耐震等級1を建築基準法で定める耐震性の1.24倍としています。
在来工法では、耐震等級1に対して1.5倍の強度を耐震等級3としています。しかし、在来工法では強度が不明確な製材を使用しているケースが多く、耐震等級を満たしていても、建物によって構造性能にはばらつきがあります。SE構法は、鉄骨造やRC造と同様の高度な構造計算にもとづいて耐震等級3を設定しています。
壁量計算は、地震や台風の際に建物にかかる水平力に対して必要な壁量を確保するための計算であり、災害に対する住宅の安全性能の総合的な保証はできません。一方構造計算は、強度が数値化された木材の使用を前提に、あらゆる災害に耐えられるよう構造躯体や基礎部分を設計するために行います。
SE構法で使用する構造用集成材および構造用合板は、JAS法に定めるF☆☆☆☆を満たしています。シックハウス症候群の原因とされるホルムアルデヒドの放散量がもっとも少ない木材です。
※JAS法について：日本集成材工業協同組合ホームページ
構造用集成材には「燃えしろ設計」を採用しています。燃えしろ設計とは、火災時に木材の芯が燃えて建物が倒壊しないよう、表面に厚みを足し、中心部を燃えづらくする設計です。所定時間の燃焼後、燃え残った部分のみでも構造部分を支える耐力が残っていることが証明されています。
