家づくりを検討しているときに見ることも多い「耐震住宅」という言葉。地震に強い家だということは知っていても、具体的にはよく分からないという方も多いのではないでしょうか。そこで今回は、耐震住宅の定義や基本的なメリット、地震に強い住宅を見極めるためのポイントを解説します。安全で安心な住まいづくりのため、耐震性について知識を深めていきましょう。

耐震住宅とは？

耐震住宅とは、地震に耐えられるよう設計・建築された住宅のことです。ではどのくらい耐震性が高いと耐震住宅と呼べるのかというと、実ははっきりとした定義が設けられているわけではありません。

家を建てるときは「建築基準法」という法律を守る必要があり、その中には耐震基準という最低限クリアすべき基準も設定されています。
つまり、これから家を新築する場合、どの家も耐震基準を満たすことになるため、全ての住宅が耐震住宅であるともいえるのです。

耐震・制震・免震の違い

建物を地震から守る技術には、耐震の他にも制震と免震があります。これら3つの技術の違いを見ていきましょう。

耐震

耐震は、建物自体の構造を強化することにより、地震の揺れに耐えるよう設計する技術です。具体的には、建物の柱、梁、基礎などの主要な構造部分を強化して、地震による直接的な損傷を最小限に抑えます。

制震

制震は、建物に取り付けられた制震装置（ダンパーや重りなど）を利用して地震のエネルギーを吸収し、揺れを小さくする技術です。建物の揺れを抑えることで損壊や倒壊のリスクを減らすだけでなく、家具が倒れるなどの被害も減らすことができます。

免振

免震は、建物の基礎と上部構造の間に免震装置（ゴムやスライダーなど）を設置し、地震の揺れが建物に伝わりにくくする技術です。建物自体が地面の動きに影響されにくくなるため、建物全体の動きが減少します。

これら3つの技術の中で、耐震は家づくりに必要不可欠です。耐震を中心に、必要に応じて免振・制震を付加することを考えます。
ただし、免振・制震は耐震に比べコストが高めというデメリットもあります。また、一戸建て住宅では制震ダンパーは使うものの、免振では使うことがほとんどありません。

耐震住宅はどのくらい地震に強いのか？

建築基準法における耐震基準は、次のように規定されています。

・中地震（震度5程度）で軽微なひび割れ程度にとどまる
・大地震（震度6強程度）で倒壊・崩壊しない

ここまで見てきたとおり、これから住宅を建てるなら大地震で倒壊・崩壊しないレベルの強さは必ず備えていることになります。しかし、これはあくまでも最低限の耐震性能。さらに性能の高い耐震住宅を求めるなら、耐震等級に注目しましょう。

耐震等級は1から3まであり、数が大きいほど高い耐震性を示します。

耐震等級1

耐震等級1は、建築基準法によって決められた、最低限の耐震性能です。震度6強程度の大地震において、倒壊・崩壊しない設計がされています。ただし大地震で一定の損傷を受けることは許容されているため、損傷の程度によっては建て替えが必要になったり、繰り返しの大きな揺れで倒壊・崩壊の危険にさらされたりする可能性はあります。

耐震等級2

耐震等級2は、耐震等級1で耐えられる地震力の1.25倍の地震にあったとき、倒壊・崩壊しないレベルの耐震性能です。長期優良住宅の認定基準にも設定されています。

耐震等級3

耐震等級3は、日本の耐震基準の中で最も高いレベルで、建築基準法の1.5倍の高い耐震性能が求められます。災害発生時に重要な拠点となる警察署や消防署などは、耐震等級3で設計されています。

耐震住宅を見極めるポイント

地震に強い家を新築したり購入したりする予定がある方は、その家にどれだけの耐震性能があるのかどうかを見極めることが大切です。

ここでは、耐震住宅を見極めるポイントを3つご紹介します。

耐震等級3を満たしているか？

耐震等級3は、建築基準法における耐震基準の1.5倍の強度があり、最も高い耐震性能を指しています。
耐震等級は任意の制度のため、家を新築する際に認定取得を希望する場合は、住宅メーカーや設計事務所に依頼時に伝えましょう。耐震等級3が標準採用の工務店を選ぶとスムーズです。

既存住宅や建売住宅を購入する場合は、その家が耐震等級を取得しているかどうかを事前に確認しましょう。

どのような構造で建てられているか？

家の耐震性を大きく左右するのが、建物の骨組みにあたる構造躯体です。どのような材料が使用され、どのような構造で建てられているかは必ずチェックしましょう。
ただし耐震性は構造や工法のみで決まるわけではなく、家の建っている地盤や屋根の軽さなどさまざまな要素が影響します。

きちんと構造計算はされているか？

構造計算は、建物の耐震設計の要。外から力がかかったとき、各部材にどれくらいの負担がかかるのか、傾きやねじれが生じないかなどを緻密に計算します。

すべての家で構造計算が行われていると認識している方も多いですが、現在、一般的なサイズ（2階建て以下かつ延べ面積500㎡以下）の木造住宅の構造計算は義務化されていません。木造住宅で主に行われているのは「壁量計算」。耐力壁が必要な量やバランスで配置されているかどうかのみを、簡易的に確認します。

耐震住宅を見極める重要ポイントのひとつとして、適切な構造計算がされているかどうかを確認することが大切です。

耐震住宅のメリット

耐震住宅を選ぶことでさまざまなメリットがあります。ここでは、耐震住宅のメリットを主に4つご紹介します。

地震があったときの安心感が増す

耐震住宅は地震に強い設計がなされているため、大地震が発生した際も建物が倒壊したり、大きな損壊を受けたりするリスクが低くなります。地震発生時でも身の安全が守られる可能性が高く、その後も安心安全な生活を送れることがメリットです。

長く住んでも資産価値が保てる

耐震性が高い住宅は、年月が経っても資産価値が下がりにくい傾向に。将来売却を考える際、買い手が見つかりやすかったり、高値で売却できたりする可能性が高まります。老後に向けてコンパクトな家に住み替えるなど選択肢が広がるのもメリットです。

税制優遇が受けられる

耐震住宅では、所得税・不動産取得税・固定資産税・登録免許税などで税制優遇措置を受けられる可能性があります。いずれも適用期限や要件があるため、利用する際には国土交通省のホームページで内容を確認しましょう。

地震保険の割引が受けられる

耐震等級を上げると、地震保険の保険料の割引率が高くなり、家計の負担が少なくなるメリットがあります。地震による大きなダメージのリスクが低いと保険会社側から評価されるためです。耐震等級3を有する住宅の場合、加入者が支払う保険料の割引率は50%です。

耐震住宅のデメリット

一方、耐震住宅にはコスト面や間取りの自由度といった面でデメリットもあります。

費用が高くなる

耐震性能を上げようとすると、基礎や構造躯体の建築コストは高くなります。基礎に太い鉄筋を使用したり、寸法が大きい木材を使用したりして、強度を高める必要があるからです。さらに構造計算をする場合、一般的なサイズの木造住宅で20万円程度の費用もかかります。

耐震住宅で上乗せされる費用は、トータル100〜150万円程度。生涯にわたって家族の安全と安心を手に入れるために、その費用を出すのか否かは、建主の価値観によるでしょう。ただし基礎や構造躯体は、後からリフォームで簡単に変えられるものではありません。ある程度のコストは必要経費としてかけて、安全な住宅を建てるのがおすすめです。

間取りの自由度が下がる

耐震性能の高い建物は安全度は高いですが、そのぶん間取りやプランニングの面で制約が生じることもあります。筋交いや耐力壁を増やすことで、間取りの開放感が出にくくなったり、開口部の大きさに制限が出たりすることがあるからです。

ただし、プランニングの自由度は、工法によっても差が出ます。例えば主に「面」で構成される壁式構造は、間取りに制限がでやすいです。柱や梁といった「線」で支える在来工法は比較的リフォームもしやすいですが、筋交いという斜め材が大空間の妨げになってしまうこともあります。

一方、マンションでよく使われるラーメン構造を木造で実現したSE構法は、間取りの自由度と耐震性を両立できるという特徴があります。丈夫な柱と梁を剛接合で強固につなぐことで、耐力壁や筋交いに頼らずに耐震性を高められるのです。必ず構造計算も行われるので、安心できる耐震住宅を実現しながら、理想の暮らしも叶えます。

住宅の耐震性はいろいろな要素で複合的に決まる

住宅の耐震性は、多くの要素によって複合的に決まります。使用される建材の種類、建物の設計、構造の詳細、さらには建築地の地盤の条件など、とても複雑です。耐震住宅を建てたり購入を検討したりする場合には、これらの要素を理解し、それぞれがどのように作用するかを把握しましょう。

SE構法とは1997年の開発当初から現在に至るまで倒壊ゼロを実現している木造耐震構法です。地震に強い材料を使用し、ラーメン構造と呼ばれる構造躯体を採用し、基礎から上部までの厳密な構造計算を行うことで、高い耐震性能を持つ住宅を建てることができます。耐震性を担保しながら、いままで難しいとされてきた壁や柱を減らした大空間の家を建てることも可能です。

SE構法は、登録施工店制度を設けています。技術研修会を受講のうえ、試験に合格した専門の施工管理技士のみが施工できるSE構法の家。地震に負けない家づくりをお考えの方は、お近くのSE構法登録施工店にご相談ください。