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地震と住宅の新常識

耐震住宅とは?地震に強い家を建てるための基準と見極め方のポイントのインデックス
日本は世界でも地震が多い国と言われ、大きな揺れを経験する度に、不安を覚えた方もいるのではないでしょうか。日々の暮らしを守るうえで「家の耐震性」は欠かせない要素のひとつです。これから家づくりを考えるなら、地震に強い家とはどんな構造なのか、どんな基準で判断すれば安心なのかを知っておくことが大切です。
この記事では、耐震住宅の基本や耐震等級の違い、本当に強い家を見極めるためのポイントを解説します。
地震に強い家をつくるには、まず「どのような仕組みで建物が揺れに耐えているのか」を知ることが大切です。耐震住宅の考え方や、揺れに負けない家の基本となる仕組みを理解することで、家づくりの判断がしやすくなります。
耐震住宅とは、大きな地震が起きても「倒壊や崩壊を防ぐ力を備えた家」のことです。建築基準法には最低限の耐震基準が定められており、それを満たしている家は「耐震化された住宅」と言えます。
ただし、基準を満たしてさえいれば十分というわけではありません。揺れを受け止める柱や梁の強さ、建物を支える地盤の状態、そして家全体としてどのように力が流れるかなど、総合的に判断する必要があります。住宅の耐震性を高めるためには、これらの家の基本性能をしっかり整えることが重要なのです。
地震に備える建物には「耐震・制震・免震」という3つの考え方があります。
・耐震:柱や梁を強くし、家そのものが揺れに耐える仕組み。
・制震:建物内部に揺れを吸収する装置を取り付け、揺れを小さくする方法。
・免震:建物と地盤の間に装置を挟み、揺れそのものを建物に伝えにくくする方法。
戸建住宅では耐震が最も一般的で、構造の強さが家づくりの基礎となります。これらを押さえておくことで、地震に強い家づくりの方向性が掴みやすくなるでしょう。
家の耐震性能を客観的に示してくれるのが「耐震等級」です。どの等級を選ぶかによって地震への強さが大きく変わり、設計の方向性も決まってきます。ここでは等級の違いや耐震等級3が推奨されている理由などをわかりやすく解説します。
耐震等級とは、品確法に基づく「住宅性能表示制度」の中に定められた、建物がどれだけ地震に強いかを評価する指標です。各等級の特徴は以下をご覧ください。
| 耐震等級1 | 耐震等級2 | 耐震等級3 |
| 建築基準法レベル | 建築基準法の1.25倍 | 建築基準法の1.5倍 |
| 震度5程度で軽微なひび割れにとどまる 震度6強程度で倒壊・崩壊しない |
病院・学校など避難所の耐震性 長期優良住宅の基準 |
消防署・警察署など 防災拠点の耐震性 |
等級が上がるほど安全性が高まり、住宅の耐震基準を判断するうえで欠かせない指標になります。また、耐震等級では、建物の損傷防止までも視野に入れて評価されているのが特徴です。
家は一度建てたら、何十年も家族を守り続ける場所です。そのため、新築住宅では耐震等級3が多くの専門家から推奨されています。大きな地震の後に余震が続くケースも多く、等級3の強さなら繰り返しの揺れにも耐えやすくなります。
また、倒れにくいだけではなく、損傷しても軽く済む可能性があり、地震後の修繕費を抑えやすい点もメリットです。耐震等級3は性能として安心感を得やすいため、家族の命を守ることに直結し、今後ますます重要視される水準になっています。
耐震等級は、長期優良住宅の認定制度や地震保険の割引制度とも深く関わっています。長期優良住宅では耐震等級2以上の取得が認定の要件に含まれており、認定を受けることで税制優遇などのメリットを受けられます。つまり、耐震等級そのものに優遇があるのではなく、「認定住宅の条件の一部として耐震性が評価される」という仕組みです。
また、地震保険では耐震等級に応じて保険料が割引されます。特に耐震等級3では割引率が最も高く、家計面でのメリットが大きくなります。耐震性が明確に評価されることで、将来的な資産価値の維持にもつながる点も見逃せません。
地震に強い家かどうかは、見た目だけでは判断できません。そのため、耐震等級や構造計算の有無、工法や地盤といった複数の視点から確認する必要があります。安心して暮らせる家を建てるためにも、ここで見極めるポイントをチェックしましょう。
まずは、建築予定の家が耐震等級3を取得できる設計になっているかどうか確認しましょう。等級3は地震に強い家の目安としてわかりやすく、住宅メーカーや工務店の姿勢を見る指標にもなります。
設計段階で等級3を前提にしていれば、柱の太さや配置、接合部の強さなどがしっかり検討され、揺れに強い家づくりに近づきます。家の耐震基準を判断するうえで、最初に押さえておきたい基礎項目です。
耐震性を語るうえで欠かせないのが建物が地震に耐えられるかを数値で検証する作業である、「構造計算」です。2025年の法改正により構造計算が義務化される建物の範囲が縮小されましたが、現在も平屋および200㎡以下の建物では構造計算書の提出が免除されています。つまり、構造計算をしていなくても、一部の木造住宅が建てられるのが現状です。
しかし、本当に強い家を求めるなら、計算に裏づけられた設計が必要です。構造が複雑なデザインの家や、壁を取り払って大空間を作り上げたいと計画している場合は、法的に不要であっても、構造計算を検討するほうが良い場合もあります。
また、構造計算の結果は書類として残るため、将来のリフォームや耐震補強を考えるときにも有益な判断材料になります。
耐震性は、ひとつの要素だけで判断できるものではありません。建物を支える構造の強さ、どの工法を採用するか、地盤の状態、家全体のバランスなどが複雑に関わり合って決まります。特に地盤が弱い土地では、どれほど建物を強くしても揺れの影響を受けやすいため、地盤調査は欠かせない工程です。
また、工法によっては大きな窓や吹き抜けがつくりづらい場合もあり、住宅の耐震と理想の間取りを両立できるかは慎重に見ておきたいポイントになります。
こうした条件を総合的に判断するためには、建物ごとに耐震性能を数値で確認することが重要です。この後に紹介する、SE構法のように全棟で構造計算を実施する工法は、家の耐震基準を客観的に確かめられるため、大きな安心材料となります。
耐震性の高い家には多くのメリットがある一方で、費用や間取りの面で注意したい点もあります。良い部分と気をつけたい部分を正しく理解して、自分たちにとってベストな選択をしましょう。
耐震性の高い家は、地震が起きたときの安心感が大きく違います。家具の転倒や建物の損傷が少なく、家族の安全を守りやすいのがメリットです。
また、耐震等級3を取得している家は市場評価が安定しやすく、将来売却や賃貸を考える場合でも価値を維持しやすいとされています。耐震性の高い家として性能を備えることは、安心を長く持続させるための大きな支えになるでしょう。
耐震性を高めた住宅は、暮らしの安心だけではなく、経済面でのメリットもあります。特に地震保険では、耐震等級に応じて保険料が割引される制度があり、等級3であれば、最大50%の割引が適用されます。これは、建物の倒壊リスクが低いと評価されるためです。
また、長期優良住宅などの「認定住宅」では、税制優遇が受けられる場合があります。こうした制度では、耐震等級2以上の取得など、「耐震性が条件のひとつ」として含まれていることが多いのが特徴です。ただし、あくまで税制優遇は認定住宅に対するもので、耐震住宅そのものが自動的に優遇される仕組みではないことに注意しましょう。
そのため、住宅の耐震性を高めることは、日常の安心だけでなく、地震保険料の軽減や将来的な資産価値の維持にもつながる選択といえます。
| 耐震等級 | 割引率 | |
| 耐震等級3 | 50% | |
| 耐震等級2 | 30% | |
| 耐震等級1 | 10% | |
耐震性を高めると柱や壁のバランスが重要になるため、間取りの自由度が下がる点には注意が必要です。また、強度を確保するための材料費や施工コストが上がり、予算に影響するケースも少なくありません。
ただし、これらは工法の選び方で大きく変わります。これから紹介するSE構法なら、耐震性を高めながら大開口や吹き抜けを取り入れやすく、自由設計との両立が叶います。
家の耐震性を高めながら、明るく開放的な空間をつくるのは難しいと思われがちです。しかしSE構法は、この2つを同時に叶えるために生まれた工法です。ここでは、構造の強さと設計の自由度を両立できる特徴を紹介します。
SE構法は柱と梁を強固に接合し、家全体をフレームとして支える木造ラーメン構造を採用しています。この構造によって力が分散しやすくなり、揺れに対して強い建物をつくることができます。一般的な木造とは異なり、壁に頼らず強さを確保できるため、間取りの自由度を保ちながら耐震性を高められるのです。
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SE構法では、すべての建物に対して構造計算が行われます。これは、地震の揺れにどれだけ耐えられるかを数値で確認する作業で、建物ごとに最適な設計が可能になります。すべての家で科学的な裏づけを取ることで、設計者の感覚や経験に頼らない、確かな耐震性を手に入れられる点が大きな魅力です。
SE構法の住宅は、これまでに国内で起こった大地震において、倒壊ゼロという実績が続いています。これは、構造の強さと確かな計算によって裏づけられた結果であり、多くの住まい手が安心して暮らしている理由にもなっています。耐震化住宅の選択肢として、非常に信頼性の高い工法と言えるでしょう。
地震の多い日本で暮らす以上、家の耐震性は欠かせません。耐震等級や構造計算といった基準を理解し、家の中身をしっかり選ぶことで、本当に強い住まいに近づいていきます。
そのうえで、耐震性と自由設計を両立したい場合、SE構法は頼れる存在になります。家族を守る家は、見た目よりもまず骨組みから。安心が長く続く家を目指すなら、構造をしっかり見極めることが第一歩です。
SE構法は、登録施工店制度を設けています。技術研修会を受講のうえ、試験に合格した専門の施工管理技士のみが施工できるSE構法の家。地震に負けない家づくりをお考えの方は、お近くのSE構法登録施工店にご相談ください。
SE構法は、木造住宅の構造技術です。丈夫な材料とラーメン構法による強い構造躯体と、一棟一棟に対する基礎から上部までの厳密な構造計算を行う点が最大の特長です。私たちの特長を是非ご覧ください。
株式会社エヌ・シー・エヌが開発した構法で、集成材とSE金物による堅牢な構造媒体を持ちすべての建造物に対してひとつひとつ構造計算(許容応力度等計算)を行うことで、
を同時に実現できる構法です。
(施工は全国の登録工務店でしか行うことができません。)

