耐震基準という言葉がありますが、これが具体的にどういったものかご存知でしょうか？
今回はこの耐震基準について、より深く理解してもらうためにお話ししようと思います。
耐震基準とは、これから建てられる家に地震への対策はできているか、を判断するための一定のラインのことを言います。このラインを超えて初めて耐震性が認められます。この一定のラインを超えなければ家を建てることはできないと法律で決まっており、この法律を建築基準法と言います。
しかし地震国とも言われる日本は、これまで数々の大地震に見舞われてきました。耐震基準が守られているはずの家が倒壊している現状から、倒壊した原因を調べ上げ、その度に耐震基準はより厳しいものへと改正されてきました。今では耐震基準は進化する法律と呼ばれ、時代の流れとともに変わっています。

旧耐震基準と新耐震基準

耐震基準はこれまでに何度か改正されてきました。
その中でも1981年に行われた改正は今までの基準を大きく変えるもので、その年を境に旧耐震基準、新耐震基準と呼ばれるようになりました。ではいったい旧耐震基準と新耐震基準の違いはどこにあるのでしょうか。
その違いは耐えられる地震の規模にあります。震度5の地震が起きた場合、旧耐震基準では建物が倒壊しないという基準で建てられていますが、新耐震基準の場合では建築材の各部が損傷を負わないという基準で建てられています。震度6強のような大規模な地震が起きた場合に関して、旧耐震基準では一切の記述はありませんが、新耐震基準では建物が倒壊しないということが基準に決められています。
阪神・淡路大震災の実際のデータによれば、旧耐震基準で建てられた建物のおよそ70％は地震による被害を受けているのに対し、新耐震基準で建てられた建物の被害は30％以下でした。

法改正が行われたからといって、旧耐震基準で建てられた家々までも改築するといったことはありません。つまり今でも大規模な地震に耐えられる家と耐えられない家が混在しているという訳です。
地震への対策を考えられる方は今一度、自分たちの住んでいる家はどのような耐震基準が設定されているのかを知った上で、補強や建て直しを考えていく必要があります。もしくは中古物件の購入を考えておられる場合は、その物件が旧新どちらの耐震基準で建てられたものかを見極めて購入する必要があります。

構造計算を行うことの重要性

1995年に起こった阪神・淡路大震災では木造住宅の倒壊の原因が注目されるようになりました。
その中でも特に「柱と梁の損傷」「壁のバランスの悪さによる倒壊」が問題点と見られ、それ以降柱の金物の強度や壁のバランスの計算をさらに厳しいものへと、基準の引き上げが行われました。
さらにこの時から、耐震性は法律を守る最低ラインで済ませるのではなく、耐震性の階級を表す「耐震等級」が設定されるようになりました。

家全体の構造を計算し、耐震性を測れている住宅が地震の被害が少ないのは事実であり、これまでの地震による被害と法改正の歴史を見ていくと、木造住宅において構造計算されていることが何よりも重要であると専門家からも指摘されています。

構造計算ならSE構法一択な理由とは

SE構法は競技場や大型店舗などの大規模な建造物を建てる技術を一般住宅に応用した構法です。通常の建築では、大工や監督などの力量が建物の質に影響することがありますが、SE構法は徹底された構造計算のもと、家の強度を科学的に数値化する現代ならではの建築技術です。

現在の建築基準法では、2階建ての木造住宅において確認申請時に構造計算書の提出が義務付けられていません（四号特例）。ほとんどの２階建の木造住宅は簡易的な壁量の計算で済まされています。しかしSE構法では構造設計の専門家が全棟の構造計算を行なっています。構造計算を可能にするためには、各部材の強度を把握し、また接合部に強度の基準を設ける必要があります。
SE構法では、強度の高い集成材を使い、さらに地震で損傷の原因となりやすい接合部の強度を実験で検証しています。これらの情報をもとに構造計算プログラムで全ての家の強度を科学的に数値化し、安全性を証明することができるのです。

いかがだったでしょうか？　耐震基準の歴史に触れたことで、これからの建築に構造計算が欠かせないことがご理解いただけたかと思います。次回は実際の家はどのくらいの強度があるのかを、わかりやすく解説していきます。