地震大国である日本で家を建てるなら、耐震性はとても重要なポイントです。では、そもそも「地震に強い家」とは、具体的にどのような家のことを指すのでしょうか。

今回は地震に強い家の定義、構造や間取りの特徴など、詳しく見ていきましょう。木造住宅のなかで地震に強い工法や、耐震性に優れた家を建てられる工務店選びのポイントなども解説するので、家づくりを検討中の方はぜひ参考にしてください。

地震に強い家とは？

まずは基本的な考え方として、地震に強い家の定義を抑えておきましょう。

基本は「耐震」

地震に強い家をつくるには、「耐震・制震・免震」という3種類の考え方があります。

この中でも、まずはベースとなる耐震性能を上げるのが最優先。必要に応じて、補助的な役割として制震ダンパーや免震装置を追加します。

・耐震

耐震とは、地震で揺れても耐えられるような建物をつくるという考え方です。丈夫な柱や梁、筋交いなどを使い、それぞれの部材をしっかりと固定して、大きな地震がきても壊れない頑丈な建物をつくります。

・制震

制震とは、地震の揺れを抑えるという考え方です。ゴムやバネなどの制震ダンパーを設置して、地震のエネルギーを吸収します。建物自体が損傷しにくくなるのはもちろん、家具が倒れるなどの被害が抑えられて安心して過ごせるのもメリット。ビルやマンションのように高さのある建物ほど効果がありますが、耐震に比べるとコストは割高です。

・免震

免震とは、地震の揺れを建物へ伝わりにくくするという考え方です。基礎と建物の間に免震装置を入れて、地面が揺れても建物はあまり揺れない状態をつくります。非常に魅力的な技術ではあるものの、制震ダンパー以上にコストが高いのがネック。戸建て住宅では、ほとんど使われません。

新耐震基準で建てられている

地震に強い家として、最低限満たすべきなのが建築基準法の「新耐震基準」です。

人命や財産を守るためのルールで、これをクリアしなければ日本で建物を建てることはできません。新耐震基準がスタートしたのは1981年6月で、それより前の「旧耐震基準」に比べて安全度が高くなっています。

今からマイホームを新築する場合、すべての建物が新耐震基準の最低ラインをクリアしています。中古住宅を購入したいなら、新旧どちらの基準で建てられているかを必ず確認しましょう。

耐震等級が高い

新耐震基準はあくまでも法律で義務化されている最低限の耐震性能です。最近の大地震では新耐震基準を満たしていても被害を受けた建物が多くあったため、さらに地震に強い家が求められています。

そこで注目したいのが「耐震等級」です。耐震等級1・2・3と3つのレベルに分けられており、地震に強い家のひとつの指標になります。

最も地震に強いのは、耐震等級3の家。大きな地震がきてもダメージが少なく、警察署や消防署など災害時に重要な施設の多くが耐震等級3で建てられています。

地震に強い家の特徴は？

では地震に強い家の定義がわかったところで、具体的にどのような構造なら地震に強いのかをご紹介したいと思います。

家の形がシンプル

家を上から見たときに、長方形に近いシンプルな形であるほど、地震に強くなります。地震で揺れたとき負荷が偏らず、家全体にバランスよく力がかかるからです。L字やT字のように凹凸の多い家でも地震に強くできますが、力が集中する場所を補強するのにコストがかさみます。

耐力壁の量が十分にある

縦横に柱や梁を組んだだけでは、地震のような水平方向の力がかかったとき、簡単に変形してしまいます。そのため地震に強い家をつくるのに重要なのが、「耐力壁」を設置することです。柱の間に斜めに「筋交い」を入れたり、構造用面材を釘で留めたりすることで、地震による水平方向の力に抵抗できるようになります。

耐力壁がバランスよく配置されている

耐力壁はただ増やせばいいというものではなく、バランスが偏らないように配置することがとても大切です。バランスが悪いと、壁の多い部分は揺れが小さく、壁の少ない部分は揺れが大きくなるため、揺れの大きい部分から先に壊れていきます。耐力壁のバランスのことを「偏心率」といい、地震に強い家では、耐力壁の強さの中心が、建物の重心からあまりずれないように設計されています。

部材の強度が保たれている

地震に強い家をつくるには、柱や梁など一本一本の部材が強いことも欠かせません。無垢材は自然素材なので強度にバラつきがあり、反りや割れがでてくることも。構造部材としては、しっかり乾燥させた集成材の方が向いています。一本一本の強度にバラつきが少ないため、精密な構造計算をすることもできます。

接合部が強い

木造住宅の弱点になりやすいのが、「柱と梁」「柱と筋交い」「柱と土台」などの接合部（つなぎ目）です。接合部ががっちり固定されていないと、地震の揺れでゆるんだり抜けたりして建物の倒壊につながる危険もあります。従来の木造住宅では「ほぞ継ぎ」といって、接合部分を凸凹に加工して固定していましたが、耐震金物を使ってしっかりと固定することで耐震性が向上します。

軽量な屋根材を使っている

スレート・ガルバリウム鋼板・アスファルトシングルなど、軽量の屋根材が使われていることも、地震が強い家の条件のひとつ。建物の最上部にある屋根が重いと、建物の重心が高くなり、地震のときに建物が大きく揺れやすくなるからです。日本瓦など重い屋根材を使うときは、重量に応じた建物の強さが必要になります。

地盤が強い

建物がいくら頑丈でも、その下にある地盤がしっかりしていないと、地震に強い家とはいえません。岩盤や砂礫を多く含んだ土地は、硬く締まりがあり地震に強い傾向にあります。柔らかい粘土や砂が多い土地、水分を多く含んだ土地は地震に弱い傾向にありますが、地震に強い家を建てられないわけではありません。家を建てる前に、地盤調査で地盤の強さを測定して、必要に応じて地盤改良工事を行うと安全性が高められます。

地震に強い木造住宅の工法は？

日本で戸建て住宅を建てるなら、木造がほとんどです。木材は丈夫さと軽さを兼ね備えていて、地震の揺れの影響を受けにくいのが大きなメリット。鉄骨造や鉄筋コンクリート造に比べて、建築コストも抑えられます。

木造住宅の構造を大きく分けると「軸組工法・枠組壁工法・SE構法」の3種類。それぞれ地震への強さや、プランの自由度が異なるので抑えておきましょう。

軸組工法（在来工法）

昔から日本でよく建てられているのが、柱や梁で骨組みをつくる軸組工法です。建物を柱や梁などの「線」で支えるので、大きな窓や吹き抜けをつくるなど、設計プランが柔軟なのが特徴です。

歴史があるので多くの工務店で採用されていますが、弱点になるのが接合部。柱と梁に凹凸の加工をして固定する「ピン接合」なので、地震で接合部が抜けて崩壊しやすいというデメリットがあります。

枠組壁工法（2×4工法）

アメリカから日本に入ってきたのが、壁・床・天井などの面材で箱をつくるように建てる枠組壁工法。2×4インチなどの規格化された角材と構造用合板で壁用パネルや床用パネルをつくり、箱状に組み合わせて空間をつくります。

「面」で力を分散させられるのが利点ですが、一方でプランの自由度が低いというデメリットも。大きな開口部はつくりにくく、将来的にも間取り変更などのリフォームがしにくくなります。

SE構法

ビルやマンションなどで採用されている「ラーメン構造」を木造で実現した新しい工法が、SE構法です。軸組工法では接合部が弱点でしたが、SE構法では特殊な「SE金物」を使った「剛接合」で、柱と梁のつなぎ目をがっちりと固定しています。地震で揺れてもほとんど影響を受けず、柱と梁だけで強度を高めることができます。

面ではなく柱と梁で強度を保てるということは、自由なプランニングも叶うということ。従来は地震に強い家を作ろうと思うと諦めなければならなかった、広々とした吹き抜けや大きな窓、ビルトインガレージなどを、SE構法なら耐震性を損なわずに実現できます。

地震に強い家を建てられる工務店の見極め方

地震に強い家を建てたいと思ったら、どの工務店に依頼をするかがとても大切です。これから工務店を探す方は、次のようなポイントで耐震への取り組みを見極めてみてください。

ホームページで耐震への取り組みを調べる

まずは工務店のホームページで、耐震性についてどの程度アピールされているかチェックしましょう。どのような構造・工法を採用しているのか、耐震等級3は標準仕様となっているのかなど、具体的な情報を確認するのがポイントです。

構造見学会に参加する

気になる工務店があったら、工事中の家が見られる「構造見学会」に足を運ぶのがおすすめです。内装材で隠れてしまう前の構造体を見ながら、耐震について説明を受けることができます。

構造計算を行っているか確認する

地震に強い家を建てたいなら、全棟で構造計算を行っている工務店なのかは、必ず確認したいポイントです。木造軸組工法の戸建て住宅の場合、ほとんどが構造計算をされておらず、「壁量計算」で簡易的に耐力壁の量をチェックするのみ。SE構法を採用している工務店では、「許容応力度計算」という構造計算が必ず実施されていて、部材一つひとつの安全性が検証されています。

SE構法なら地震に強い大空間の家が叶えられる

地震に強い家は、さまざまな方法で建てることができます。しかしこれまで木造住宅では、耐震性を重視した結果、広々とした吹き抜けや大きな窓などを諦めなければならないケースもありました。

そんななかで開発されたのが、自由なプランと耐震性を両立したSE構法の家。柱や梁を減らした大空間を叶えながら、地震に強い家をつくることができます。一棟ずつ構造計算で安全性を確認するので、家の強さが事前に数値としてわかるのも魅力です。

SE構法は資格をもった登録施工店のみが手がけられる工法で、全国さまざまな工務店で採用されています。地震に強い大空間の家を建てたい方は、選択肢の一つに入れてみてはいかがでしょうか。