地震大国といわれる日本では、いつ巨大地震が発生するかわかりません。地震は正確な予測が難しく、被害も広範囲に及ぶため、家族の命や家財を守るためにも日頃の備えが肝心です。

今回は、自宅で行うべき地震対策に加え、地震に強い家の特徴を解説します。また、地震に強い家だからこそ実現できる「在宅避難」についても紹介しますので、住まいの新築を検討している方はぜひ参考にしてください。

自宅でできる地震対策とは

地震はいつ・どこで発生するかの予測が難しい自然災害です。家族でくつろいでいる最中や、夜間に発生するおそれもあるため、自宅での地震対策を徹底することが安全を守ることにつながります。自宅でどのような地震対策をすべきなのか、具体的に見ていきましょう。

まずは「家の中」のチェック・対策を行う

地震が発生すると、強い揺れによって家具や家電が転倒したり、棚の上に置いていたものが落ちてくることもあります。さらに割れた窓ガラスの飛散やコンセントのショートをはじめ、時間帯によっては調理中の火が引火して火災が発生するおそれもあるでしょう。

背が高い家具や重い家電は転倒防止のストッパーをつけ、落下の危険がある場所に重いものを置かない工夫も大切です。地震が発生してから後悔しないように、以下のポイントを意識して対策をしておきましょう。

・家具や家電を、転倒防止の突っ張り棒などで補強する
・室内のガラス（窓ガラスを含む）に、飛散防止フィルムを貼る
・棚の上のものは、落ちてこないように固定する
・就寝場所周辺の安全を確保する
・コンセントやコンロ周辺を整頓する

防災グッズ・備蓄品を揃える

地震の規模によっては、インフラ設備への被害で、電気やガス・水道などが使えなくなることも多いです。場合によってはインフラ設備の復旧まで数日～数週間かかることもあるため、水と食料を家族の人数分揃えておく必要があります。また、水が流せないためトイレやその他の衛生用品も不可欠です。転倒や物の落下を防ぐ対策とともに、以下の品々を備えておきましょう。

・備蓄品の量は「最低3日分」。可能なら7日分を目安に考える
（水・食料・携帯トイレ・簡易寝具、モバイルバッテリーなど）
・子育て世帯や高齢者がいる世帯、ペットを飼っている世帯など、各自必要なものを備蓄する
・備蓄品の管理は、使いながら備蓄を補充していく「ローリングストック方式」（日常的に消費した分を補充し、常に一定の量を備えておく方法）がおすすめ

地震に強い家とは？

地震で受ける被害は、建物そのものの地震への強さでも大きく変わってきます。「地震に強い家」とは、どのような性能のある家なのか、特徴を詳しく見ていきましょう。

耐震・制震・免震の違いと役割

地震に備える建物の工法としては、「耐震・制震・免震」の3種類があります。それぞれの特徴は、以下の通りです。

一般的な木造戸建住宅では、「耐震」を取り入れた工法が主流です。安全性を高めるために、「制震」も併用している建物もありますので、地震への備えを重視したい方は検討してみるとよいでしょう。

旧耐震基準では不十分？

建物の地震への強さは、建て方や工法によって異なるため、耐震性能がどの程度あるのかは見た目だけでは判断できません。このとき参考になるのが、「新耐震基準を満たしているかどうか」です。

1995年1月に発生した阪神・淡路大震災では、旧耐震基準と新耐震基準の性能差が浮き彫りになりました。震災後の調査により、被災した木造家屋の98%が1981年以前の「旧耐震基準」で建てられていたことが判明しました。

2016年4月に発生した熊本地震では、さらに高い耐震性能の重要性も明らかになっています。この地震で注目されたのは、「耐震等級3」の有用性です。大きな揺れを受けた益城町中心部でも、耐震等級3の建物で倒壊した事例はゼロで、大部分が無被害という結果が報告されています。一方で、建築基準法レベル（耐震等級1相当）の建物では2.3%が倒壊、4%が大破していたというデータがあります。

より安心・安全な住まいを目指すなら、新耐震基準を満たすだけでなく、さらに高い耐震性能をもつ住宅を検討することが重要です。

耐震性の高い家は「住み続けられる家」

地震で被災し、住み続けられないほどの被害があった場合は、多くが避難所での生活を余儀なくされます。長期間にわたって避難所や仮設住宅での暮らしが続くと、心身ともに大きなストレスを受け、体調を崩すケースも少なくありません。

耐震性の高い家で、揺れによる被害を最小限に抑えられれば、被災後も変わらず住み続けられるでしょう。住宅の倒壊を防ぐことは、命を守ることはもちろん、生活を守ることにもつながります。耐震等級や構造の強さなど、住まいの地震への強さを改めて重視していきましょう。

地震対策のできている家は「在宅避難」も選択肢のひとつ

建物への被害を最小限に抑え、自宅に十分な物資を備えていれば、地震被災後に避難所に移動せずに、在宅避難も可能になります。

避難所に行かない「在宅避難」とは

地震が発生した後も、自宅に大きな被害がなく、安全性が確保できていれば避難所へ移動せずに自宅で過ごす「在宅避難」も可能です。感染症が大規模で流行していた頃、限られたスペースで複数の人が生活せざるをえない避難所での感染リスクが話題となりました。さらに、緊急事態で不安が高まる中、不特定多数の人が生活することで、治安の悪化が懸念されることもあるでしょう。

避難所ではなく、被災後も自宅で過ごすことが可能なら、少しでもストレスを抑えながら生活の復興を待つこともできます。在宅避難では、自宅が安全であり、水や食料などの備蓄が十分にあることが条件です。また、停電時に備えて自家発電システムを備えていれば、夜間も安心して過ごせますし、携帯電話を充電して情報収集も行えます。

在宅避難については、こちらの記事で詳しく解説していますので、ぜひ参考にご覧ください。

＞＞在宅避難のために知っておきたいこととは？自宅で安心に過ごすための対策を解説

「構造的に安全な家」が在宅避難を可能にする

地震発生後も、避難所ではなく自宅で過ごしたいと思っていても、安全が確保できなければ在宅避難はできません。たとえ一部損壊や半壊の状態であっても、いつ倒壊するかわかりませんので、そのまま住み続けることはやめましょう。

子育て世帯や、高齢の親族と同居している世帯は、避難所での生活は特にストレスを感じやすくなります。家族の心のケアを重視し、在宅避難を選ぶ場合は、地震に耐えられる構造設計を備えた住宅を建てることが重要です。緻密に練られた設計から成る耐震性能で、家族の命やその後の生活を守ります。

SE構法なら地震に耐えられる家が建てられる

家族の命と暮らしを守る、地震に強い家を建てる際に、ぜひ検討したいのが「SE構法」で建てる住宅です。SE構法で建てる住宅の魅力と特徴について、詳しく見ていきましょう。

100％構造計算で、安全を「見える化」する

SE構法とは、日本の木造住宅で一般的に用いられている「在来軸組工法」の接合部に、特別な「SE金具」を使って強化した構造です。設計の自由度が高いという在来軸組構法のメリットに加え、優れた耐震性や金物の強みを組み合わせていることが特徴です。

SE構法は、全棟で構造計算を実施しています。構造計算とは、通常は目で見て確認できない建物の構造の強さを、科学的な根拠にもとづいて数値として検証する方法です。性能を数値であらわすため、一目で建物の構造の強さがわかります。

構造の強さを測るのに効果的な構造計算ですが、実は一般的な木造住宅では実施が義務付けられていません。現在、多くの木造住宅では、国が定めた「壁量規定」が使われています。壁量規定は、壁や筋交いの量を簡易的に数値化して、必要な壁の量を計算した基準です。この規定にもとづく建物では、壁の量を増やして耐震性を確保する必要があるため、開放感のある間取りに制限が出てしまい、理想の間取りを実現できない場合もあります。

SE構法では、鉄骨造やRC造で使われている緻密な構造計算を、すべての建物で実施しています。建物ごとにプランに合わせて数値を当てはめることで、開口部が広い大空間の間取りも、高い耐震性を維持しながら実現可能です。

自然災害に強い家は設計が大切

自然災害はいつ・どのような状況で起こるかわからないからこそ、構造面から十分に考え、長期的な安心を実現する家づくりが欠かせません。SE構法の住まいであれば、地震に強く建物の被害を大幅に抑えることができるため、大切な命や家財を守り、避難拠点として自宅を選ぶ「在宅避難」も可能となります。

SE構法は、地震から命を守るだけでなく、その後も安心して在宅避難ができる住まいを実現します。

まとめ｜家族の命と暮らしを守るために今できること

いつ起きるかわからない地震に備えて、家具を固定したり、水や食料といった備蓄品を用意するのも、とても大切な備えです。すぐにできる対策はもちろんのこと、より安心して暮らすためには、家そのものの強さにも徹底的にこだわりましょう。

SE構法は、接合部の強さにこだわった構造と緻密な構造計算によって、地震に強く、長く安心して住み続けられる住まいを実現します。さらに耐震性だけでなく設計の自由度も高いため、開放感のある理想の間取りも可能です。

自然災害に耐えられる十分な強さをもった住まいは、長い間高い資産価値を保つことができます。耐震性と安全性だけでなく、設計の自由度も備えたSE構法で、災害後も家族が安心して暮らせる住まいを目指しましょう。