地震と住宅の新常識
災害に強い家とは？地震に強い家の特徴と災害対策のポイントを解説のインデックス
日本は地震や台風、豪雨など、さまざまな自然災害に見舞われる国です。新築を検討する際に「災害に強い家にしたい」「災害後も困らない暮らしを実現したい」と考える方は多いでしょう。
どこに暮らしていても災害リスクはゼロではありませんが、適切な対策を行えば被害を最小限に抑え、大切な家族と住まい、さらに災害発生後の生活を守ることができます。
この記事では、災害に強い住宅の特徴から具体的な対策まで幅広く解説します。ぜひ、安全で安心できる住まいづくりの参考にしてください。
災害に強い家とは、単に頑丈な材料や構造を使用しているだけではありません。日本で起こり得る地震や津波、台風、大雨による土砂崩れや建物の損壊など、あらゆる自然災害に備えられる家こそが、本当に安全な住宅と言えます。
近年は地球温暖化の影響で、異常気象による自然災害が毎年のように発生しています。もし家が被害を受ければ、倒壊だけでなく床上浸水や屋根の崩壊、外壁の剥がれなどにより、普段通りの生活が送れなくなることもあります。
だからこそ、住宅には災害が起きた際の被害をできるだけ小さく抑え、災害後も安心して生活を続けられるような「しなやかさ（レジリエンス）」が求められています。
ここからは、災害に強い家の代表的なポイントを5つ紹介します。
どんなに優れた家でも、土台となる地盤が弱ければ災害時に大きな被害を受ける可能性があります。各市町村や公共機関が公開するハザードマップを活用し、過去の災害データも参考にしながら、地盤の強さや浸水・火災の危険度を事前に確認しましょう。さらに、専門家に依頼して地盤の強度や特性を正確に把握し、必要に応じて地盤改良を行い安全性を高めることも大切です。
家族の安全を守る上で、住まいの耐震性は極めて重要です。耐震性を示す基準として「耐震等級」というものがあります。
1から3までの3段階で表され、最高レベルの耐震等級3は、消防署など災害時の拠点となる建物と同等の強度を持ちます。建物ごとに構造計算を行い「地震に強い家」であることが保証されているかどうかも、安全性を判断する大きなポイントです。
一般的に、凹凸が少なく四角形や矩形のようなシンプルな形状の家は、複雑な形状の家よりも地震の揺れに強いとされています。例えば、立方体のような形状は、揺れの力を建物全体で均等に受け流しやすく、特定の箇所への負荷を抑えられます。
災害に強い家は、火災や台風、豪雨などの自然災害に対応できる総合的な強さが求められます。これには、建物の素材選びや工法が大きく関わってきます。例えば、防火性の高い外壁材や屋根材を選ぶと火災発生時の被害を軽減できますし、強風に耐えられる接合部や構造を採用する工法は、台風時の家屋損傷を防ぐうえで重要です。
食料を備蓄できるスペースがある、自家発電を備えているなど、災害復旧に時間がかかっても通常の生活が可能となる設備があると安心です。太陽光発電システムと蓄電池を組み合わせた自家発電システムがあれば、停電時にも電力供給が可能です。また、備蓄用の食料を保管しておくスペースが確保されていれば、水や食料・防災用品を十分に備えておけます。
災害に強い家は、災害発生時に自宅で避難生活を送る「在宅避難」を現実的な選択肢にします。次の項目で、在宅避難のメリットと条件を詳しく見ていきましょう。
災害時に避難所に移動せず自宅で過ごす場合のメリットは3つあります。
多くの人が集まる避難所では、感染症のリスクが上がるだけでなく、トイレ・水回りの衛生問題から体調不良になる可能性も増加します。住み慣れた自宅であれば、感染リスクを避け、自分たちの体調に合った環境を整えやすいでしょう。
避難所ではプライベートな空間の確保が難しいものです。とくに小さな子どもがいる家庭やペットと暮らしている方は、自宅なら周囲に遠慮することなく落ち着いて過ごせます。
災害発生直後の屋外は、倒壊物やガラス片が散乱し、とくに夜間の移動は危険を伴います。そのうえ、余震や豪雨が続いているような状態であれば避難所へ移動するより、在宅避難のほうが移動中のリスクを減らせる場合もあります。
在宅避難を可能にするためには知っておきたい条件があります。
住宅に倒壊の心配がなく、災害後に安全を保てる状態なのかどうかが最優先です。傾きや大きなひび割れがないか、屋根に損傷がないかを確認します。
自宅周辺で火災やガス漏れ、土砂災害、浸水などの危険がないかをチェックしましょう。地域から孤立しないよう、情報収集手段や外部からの支援が届く状況であることも大切です。
電気、水道、ガスが使用できないとしても、それに代わる省エネ・蓄電設備が機能するかどうか確認しましょう。また、十分な備蓄品（水、食料、簡易トイレ、医薬品など）で数日間自力で生活できることも求められます。
すべての条件を満たしていても、住んでいる人の体調や状況の変化により外部のサポートが必要になるケースもあります。常に最新情報を確認し、冷静に避難の判断を行いましょう。
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在宅避難のために知っておきたいこととは？自宅で安心に過ごすための対策を解説
ここからは、災害に強い家を建てるための3つのポイントを確認しましょう。
土地を決める際は、ハザードマップや過去の地盤データを参考にして地域ごとの災害リスクを必ず調査します。海沿いでは津波、山間部では土砂災、都市部では火災延焼など、立地によって求められる災害対策が異なる点にも注意しながら土地選びをしましょう。
住宅の構造計算が実施されているかどうかを確認することも大切です。構造計算が必須とされない規模の建物でも、すべての部材強度を考慮した計算を行うことで、建物の変形、ねじれ、バランスを詳細に検証できます。これにより、安全性はさらに高まります。
長寿命・省エネ・メンテナンスコストなど、長期視点での「災害への強さ」を備えた住宅性能を選びましょう。高断熱・高気密な省エネ性能は、普段の光熱費を抑えるだけでなく、停電時にも室温を保ちやすくなります。太陽光発電などと組み合わせれば、災害時の電力確保にも繋がるでしょう。
万が一の災害時にも、メンテナンスが容易で修繕コストを抑えられる家なら復旧の時間と費用を最小限に抑え、安心で豊かな暮らしを長く継続できる家となります。
SE構法は、災害後も安心して住み続けられる高い耐震性と、設計の自由度を両立する木造住宅の構法です。ここでは、SE構法が「災害に強い家」を実現できる具体的な理由をご紹介します。
SE構法は、1997年の導入以来、建設されたすべての建物が大規模地震による半壊・倒壊を経験していません。阪神・淡路大震災や東日本大震災、熊本地震など、日本を襲った数々の激しい地震を経ても「倒壊ゼロ」を維持しており、これはSE構法の確かな信頼性と安全性を証明しています。
SE構法は、一般的な木造住宅より厳密な「許容応力度計算」を全棟で実施し、科学的に裏付けられた最高レベルの耐震性を確保します。さらに、柱と梁を強固に接合するラーメン構造により、壁に頼らない大空間や大開口といった自由な間取りを安全に実現。
高い耐震性と設計の自由度を両立することで、理想の暮らしと災害への安心感を提供します。
SE構法の家は、最高レベルである「耐震等級3」をクリアしており、大規模地震でも倒壊や崩壊を防ぎ、安心して住み続けられます。この高い耐震性により、地震発生後も自宅が安全な状態を保ちやすいため、「在宅避難」という選択肢が現実的になります。
住み慣れた自宅で家族やペットと一緒に過ごせることは、災害時の精神的な負担を大きく軽減し、万が一の際にも命と暮らしを守る確かな拠点となるでしょう。
SE構法は、長期優良住宅の認定基準に対応しています。これは、高い耐震性だけでなく、省エネルギー性や維持管理のしやすさなど、長期にわたり良好な状態で住み続けられることを示します。
災害後も高い耐久性を保ち、修繕コストを抑えて暮らしを維持できるため、建て替えの頻度を減らし、メンテナンス費用を計画的に管理できます。これにより、経済的な負担も少なく、安心して住み続けられる家を実現します。
日本のどこにいても自然災害のリスクがあるからこそ、住宅設計時の災害対策は、家族の命と暮らしを守る上で重要です。
災害に強い家は、適切な土地選びから始まり、耐震性、構造のシンプルさ、耐火・耐風性といった総合的な強さ、そして災害に備えた設備導入など、多角的な視点が必要になります。さらに、適切な災害対策によって、万が一の際に自宅で安全に過ごせる「在宅避難」を実現する土台となります。
SE構法は、これまでの実績に裏打ちされた「倒壊ゼロ」の信頼性、そして構造計算による最高レベルの耐震性を誇り、お客様の「命と暮らしを守る」家づくりをサポートします。ぜひ、本当に災害に強い家づくりについて深く考え、後悔のない住まい選びを実現してください。
SE構法は、木造住宅の構造技術です。丈夫な材料とラーメン構法による強い構造躯体と、一棟一棟に対する基礎から上部までの厳密な構造計算を行う点が最大の特長です。私たちの特長を是非ご覧ください。
株式会社エヌ・シー・エヌが開発した構法で、集成材とSE金物による堅牢な構造媒体を持ちすべての建造物に対してひとつひとつ構造計算（許容応力度等計算）を行うことで、
を同時に実現できる構法です。
（施工は全国の登録工務店でしか行うことができません。）