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地震と住宅の新常識
資産価値の高い家とは?30年後も価値が残る戸建住宅のポイントを解説のインデックス
家を購入する際「住宅は30年ほどで資産価値がなくなる」と聞いて驚く方も多いのではないでしょうか。日本では住めば住むほど価値が下がると言われますが、実はそうとも限りません。適切な管理と選択次第で、30年後も高い価値を保つ家を手に入れることは可能です。
では、どのような家が長期的にみて資産価値が高いといえるのでしょうか。この記事では30年後も価値が残る戸建住宅のポイントを詳しく解説します。これから住宅を購入しようと検討している方はぜひ参考にしてみてください。
資産価値の高い家は、長期間にわたって高い価格を維持し、売却時に好条件で取引できる物件を指します。
一般的に家の価値は購入時をピークとし、その後は築年数とともに徐々に低下していきます。しかし、資産価値の高い家の場合、この価値の低下が緩やかで、長年にわたり比較的高い価値を維持することができます。売り出した際に多くの問い合わせがあり、高価格で早々に売れる可能性も高いでしょう。
マイホームを手にしてから時間が経つと、ライフスタイルは変わり、いずれ他の住宅に住み替える可能性もあるかもしれません。マイホーム購入を検討している場合は、現在の住み心地だけでなく、将来の資産価値も意識して選択するのが賢明です。
家の資産価値を決める要素は多岐にわたります。立地や価格など家の価値を評価される要素を知っておくと、将来的な売却の際にも大いに役立つでしょう。
まず、最も重要な要素の一つが立地です。人気の高い場所にある家は、土地の需要が高く、不動産の価値が下がりにくい傾向にあります。特に、メディアで注目を集めるエリアであれば、資産価値は高く維持されやすいでしょう。
最寄り駅からの近さや交通の便が良さも、暮らしやすさに直結するため、資産価値を大きく左右します。買い物の利便性、治安の良さ、充実した医療体制など、総合的な街の魅力が資産価値に大きな影響を与えます。
次に、土地の価格も重要な要素です。家の価値は20〜30年でなくなると言われていますが、土地の価格がゼロになることはありません。そのため、不動産価格に占める土地の割合が高いほど、資産価値を維持しやすいといわれています。
不動産の価格は土地と建物の価格を足したものですが、土地と建物の価値は下がり方が異なるため注意が必要です。資産価値が下がりにくい家を知りたい場合は、国土交通省の公示価格の推移を確認することで把握ができるので活用してみてください。
参考:標準地・基準地検索システム~国土交通省地価公示・都道府県地価調査~ 検索地域選択(都道府県)
定期的なメンテナンスの実施も、資産価値に大きく影響します。壊れた箇所がない、設備が整っている、新しい設備が備わっていることなどの要素が重要です。床下や天井裏のシロアリなど害虫対策も注目すべきポイントです。新築で購入する際は、メンテナンスのしやすい家を選択しましょう。
希少価値の高さも、資産価値を維持する上で重要な要素です。例えば、滅多に売りに出ない景観の良いマンションなどは、古くなっても大きく値下がりすることなく、高値で取引されることがあります。その一方で、同時期に大量供給された団地では、空き家が目立ち、価格を下げても売れ残ってしまうケースもあります。
近年、災害リスクの低さも、資産価値に影響を与える重要な要素となっています。特に水害リスクについては、2020年7月以降、宅建業者から住宅購入者に説明義務を負うことになりました。
どこに住んでいても、日本全体が地震や台風などの災害リスクが高い傾向にあり、住宅を購入する際の関心は非常に高まっているといえるでしょう。できるだけ災害に強いエリアを選んで、将来の資産価値を保てる家を選択することが重要です。
建物の省エネ性能や耐震性能も、資産価値に大きな影響を与えます。世界的な脱炭素化の流れやエネルギー価格の高騰を背景に、政府は住宅の省エネ性能強化を推進しています。
また東日本大震災をはじめとする大震災をきっかけに、住宅の耐震性を重視する傾向です。さらに、今後も大きな地震が起こる可能性もあるとされており、住宅の基本性能は資産価値に大きな影響を与えると考えられます。
海外では、家が古くなっても中古住宅として流通することが多く、築年数が古いからといって日本のように資産価値が大幅に割安になることは稀です。適切にメンテナンスをしたり、ライフスタイルの変化に合わせて間取りを変更したりしながら、長く愛される住まいを維持します。むしろ長く住むことで、どんどん味が出てくる住宅も少なくありません。
日本でも最近はリフォーム・リノベーションを希望される方が増え、「家は30年程度で建て替えるもの」という考え方から、「リフォームをしながら長く住むもの」という考え方へと移行しつつあります。そんな時代に対応するためには、次のようなポイントを押さえて、長く資産価値が保てる住まいを建てることが大切です。
まず大切なのが、家を建てる土地選びです。人気のある地域を選ぶと、将来も需要が続く可能性が高く、長く資産価値を維持しやすいでしょう。人口推移・平均年齢・子育て支援の状況・街の財政・再開発計画など、自治体のホームページ等で確認しておくのがおすすめです。こうした情報は、その地域の将来性を知る良い手がかりになります。家の価格や間取りを考える前に、まずはエリアの特徴をしっかり把握しておきましょう。
家の価値を知るには、周辺の不動産価格をチェックすることも大切です。インターネットで実勢価格・公示価格・路線価・基準地価、過去の推移や取引事例などが調べられます。インターネットで見つからない情報があれば、地元の不動産会社に直接聞いてみるのもよいでしょう。
家の性能面では、断熱性の高さが必須です。2025年には省エネ基準への適合が義務化され、2030年にはさらに厳しいZEH水準への引き上げも予定されています。これからは高い断熱性能が当たり前の時代。断熱性能の低い住まいは、相対的に価値が下がっていく可能性があります。家を購入する際は、どれくらいの断熱性能があるかをしっかり確認しましょう。
度重なる大地震の影響で、近年では住宅の耐震性を重視する傾向も強くなっています。さらに、住宅の省エネ化が進むと、太陽光発電設置・高性能の断熱材や窓サッシの使用などで建物が重くなり、地震の影響を受けやすくなります。今後は、さらに耐震性の重要度が上がるため、構造計算をして家を建てるのがおすすめです。
家族の変化に合わせて家も変化させられると、長く快適に暮らせます。子どもが増えたり、独立したり、介護が必要になったりと、ライフスタイルは変わっていくもの。間取りを柔軟に変更できる設計なら、そうした変化にも対応しやすく、資産価値も保ちやすいでしょう。
長く資産価値を保つには、高い断熱性と耐震性、そして将来的なリフォームのしやすさが重要です。そこで注目したいのが、昔ながらの「在来工法」ではなく、最先端の技術を用いた「SE構法」の木造住宅。柱と梁を特殊な金物で強固に接合し、高い耐震性と自由な空間設計を実現する建て方です。
SE構法で資産価値が高い家を実現できる理由を、いくつかのポイントからご紹介しましょう。
SE構法の特徴は「躯体や基礎、外壁などの構造部分(スケルトン)」と「インテリアや設備、仕切り壁など(インフィル)」がそれぞれ独立した構造。家の安全性を保ちながら、内部の間取りを柔軟に変更できます。
家族構成やライフスタイルの変化に合わせて、簡単に内部空間をリフォームできるこの建設手法は、次の世代に引き継いでも、それぞれの好みに合わせられる魅力があります。こうした柔軟性が、長く住み続けられる資産価値の高い家につながるのです。
SE構法で建てる家は一棟ずつ構造計算を行い、安全性を確かめています。構造計算では、家を建てる前に大地震・強風・大雪などの自然災害を想定し、コンピューターで立体解析を行います。こうして、家を建てる前から、その強さ・安全性が証明できるのです。
在来工法の木造住宅の場合、構造計算が実施されるのは非常に稀です。壁量計算によって、簡易的に安全性を確認しています。
SE構法の家は、必要最小限の柱や壁で高い耐震性を実現できます。在来工法のように耐力壁の多い設計をしなくても、長期優良住宅の認定を受けやすいのが特徴です。
特に耐震性能は、長期優良住宅の中でも最も厳しい基準のひとつですが、SE構法ならこの基準もクリアできます。長期優良住宅は安全性だけでなく、税制面での優遇もあります。結果として長く安全に住める、資産価値の高い家となるのです。
これからの家づくりでは、安全性や快適性だけでなく、耐震性能や断熱性能の高さなども重要になってきます。こうした要素すべてが、長期的な資産価値の維持につながるのです。
もちろん家の価値は立地や希少性など、さまざまな要素で決まります。しかし、最も大切なことは、家族みんなが心地よく暮らせる家であることです。
資産価値を考えながらも、日々の生活の質を第一に考え、バランスの取れた選択をすることが、真に価値ある家につながります。SE構法なら、安全性に優れ、環境にも配慮した、自由度の高い家が建てられます。長く資産価値を保てる家を探している方は、SE構法を選択肢のひとつとして考えてみてください
SE構法は、木造住宅の構造技術です。丈夫な材料とラーメン構法による強い構造躯体と、一棟一棟に対する基礎から上部までの厳密な構造計算を行う点が最大の特長です。私たちの特長を是非ご覧ください。
株式会社エヌ・シー・エヌが開発した構法で、集成材とSE金物による堅牢な構造媒体を持ちすべての建造物に対してひとつひとつ構造計算(許容応力度等計算)を行うことで、
を同時に実現できる構法です。
(施工は全国の登録工務店でしか行うことができません。)