地震と住宅の新常識
新築一戸建ての費用が高騰する理由と予算づくり・構造選びのポイントを解説のインデックス
近年、新築一戸建ての価格は「高止まり」という言葉では表現しきれないほどの上昇を続けています。建材費や人件費の高騰、住宅設備の高性能化、さらに円安の影響も重なり、住宅価格は過去にない水準にあります。
「今後ますます費用が高くなっていくことを考えると、一戸建てを建てるなら今が一番安いのかもしれない」そう言われる状況だからこそ、闇雲に予算を膨らませるのは避けたいものです。そのため、「どこにお金をかけ、どこで調整するのか」をしっかり見極めることが大切です。
さらに、2026年4月の建築基準法改正を控え、構造の安全性や省エネ性能が今まで以上に求められる時代、どのような考え方で家づくりを進めるべきなのでしょうか。今回は新築一戸建ての費用高騰の理由と、家の予算の決め方について解説します。
ここ数年で、新築一戸建てにかかる費用は急激に上がりました。これは一時的な値上がりではなく、いくつかの理由が重なったものです。国土交通省のデータを見ても、近年の上昇傾向が現れています。
後ほど詳しくお話ししますが、その背景には、円安による資材費の高騰や人手不足による人件費高騰な家を建てるための材料費や人件費は、コロナ禍をきっかけに大きく上がり、その後も元の水準には戻っていません。加えて、円安の影響で海外から輸入する資材も高い状態が続いており、今後もさらに上がる可能性も考えられます。
新築一戸建ての総予算は、単純に「建物の価格」だけで決まるわけではなく、主に以下の4つの費用から構成されています。
・土地購入費
・建物本体工事費
・付帯工事費
・諸費用
まず、予算に大きなインパクトを与えるのが土地価格です。立地やエリアで決まるため、自分たちでコントロールするのが難しい、固定に近い費用といえます。
次に、家そのものを建てるための建物本体価格があります。ここは選ぶ工法や構造、断熱・耐震性能などによって価格が大きく変わるため、最も調整しやすい費用といえる項目です。
また、意外と見落とされやすいのが付帯工事費です。これは、地盤を強くするための補強や、水道の引き込み、お庭・駐車場の外構工事などのこと。地盤や水道の工事は土地の状況次第で決まる動かせないお金ですが、庭などの外構工事は、内容次第である程度予算を調整することが可能です。
そして最後にかかるのが、ローンの手数料や登記費用、税金などの諸費用です。これらはルールで決められているものが多いため、基本的には削ることのできない費用と考えておきましょう。
新築一戸建ての価格上昇は、一時的な景気変動や流行によるものではありません。現在の住宅価格の高騰は、建築業界全体が抱える複数の構造的な要因が重なって起きているものです。
「資材が高いから」「人手不足だから」といった理由だけではなく、住宅に求められる性能基準や人々の暮らし方の変化なども、価格を押し上げる要因になっています。ここでは、その理由を4つの視点から解説します。
いわゆるウッドショック以降、木材価格は一時的に落ち着いたものの、以前の水準までには下がっていません。鉄骨やコンクリート、断熱材などの中で円安の影響を受ける輸入材も高い水準が続いています。
この傾向はすぐに解消される見通しが立ちにくく、今後も家づくりに影響を与え続けると考えられます。
現在の住宅では、高い断熱性能（断熱等級5・6・7）や省エネ基準（ZEH基準）、高性能な窓などが標準になりつつあります。
住まいの快適さや光熱費の節約につながる一方で、その分、家づくりに必要な費用の「最低ライン」も上がってきています。そのため、ひと昔前と同じ感覚で建てようとすると、どうしても費用が高く感じられてしまうのかもしれません。
建設業界では、慢性的な職人不足と人件費上昇が続いています。高齢化や新しい担い手が減っている影響もあり、人件費はこれからも上がらざるを得ない状況です。
この問題も一朝一夕で解決できるものではなく、今後も建築費に影響を与え続ける要因の一つといえます。
物価の上昇はもちろんですが、私たちの暮らし方も変わりました。在宅ワークや趣味の空間、ペットとの暮らしなど、お家は単なる寝る場所から、暮らしの質を高める場所へと役割を広げています。
このような変化により、居心地の良さや空間の質を重視する家づくりが増え、結果として費用も上がっています。
住宅価格が高騰している今、家づくりで考えたいことは、いくらの家を建てるかではなく、将来にわたって無理なく支払い続けられる総額をどう設定するかという点です。
予算の考え方を誤ってしまうと、建てた直後は満足していても、子どもの教育費や老後資金が本格的に必要になったタイミングで、家計に大きな負担が生じる可能性があります。
ここでは、住宅ローンや返済計画も踏まえながら、将来を見据えて失敗しにくい総予算の考え方を解説します。
家づくりの予算は、金融機関から借りられる額ではなく、将来にわたって無理なく返していける額を基準に考えることが大切です。
例えば、今の家賃や生活費をベースにすると現実的なイメージがしやすくなります。将来の教育費や老後資金まで見据えたうえで、無理なく払えるかの判断が必要です。
住宅ローンの返済額を考えるうえで、ひとつの目安とされているのが手取り収入の2〜3割程度に収めることです。この範囲内であれば、日々の生活にゆとりを持ちながら、無理なく返済を続けていきやすいといわれています。
これを超える返済計画になると、教育費がかかる時期や車の買い替え、将来の老後資金の積み立てなどに影響が出やすくなります。また、住宅ローン金利は将来にわたって一定とは限りません。返済比率を抑えておくことで、金利が上昇した場合でも家計への影響を最小限に抑えられます。
安心して長く住み続けるためには、将来の変化にも耐えられる返済水準かどうかを意識することが重要です。
頭金・月々の返済・住宅ローンは、それぞれのバランスを意識して考えることで、失敗しにくくなります。頭金を多く入れるほど月々の返済負担は軽くなりますが、その分、手元資金が減ってしまう点には注意が必要です。
まずは「毎月いくらまでなら無理なく払えるか」を決めることで、無理のない総予算が見えやすくなります。借入額は、生活に余裕を残せるラインを意識することがポイントです。
金利が上がると、月々の返済額だけでなく、最終的に支払う総額も増えることになります。これからの社会情勢や金融政策の動きによっては、住宅ローンの金利が上昇する可能性も十分に考えられます。そのため、返済プランを選ぶときは「今の金利」だけで決めるのではなく、将来の変化に備えておくことが大切です。
例えば、ずっと返済額が変わらない「固定金利」を選んで、家計の安定性を高めておくのも一つの方法でしょう。一方、金利が低い「変動金利」を選ぶのであれば、金利が上がったときでも無理なく払い続けられるように、あらかじめ余裕を持った返済計画を立てる意識が大切です。
住宅価格が上昇している今、すべての要望をそのまま盛り込もうとすると、想定していた予算を簡単に超えてしまいます。だからこそ、これからの家づくりでは「何を我慢するか」ではなく、「何を優先し、どこで調整するか」を整理しながら考えていくことが大切です。
暮らしに必要なものや大切にしたい価値観は、人それぞれ異なります。限られた予算の中で満足度の高い住まいを実現するためには、自分たちにとって本当に意味のある空間や機能を見極める視点が欠かせません。
前述したように、近年の家づくりでは、LDKや延床面積などの数字上の広さだけでなく、「どのような時間を、どこで、どう過ごしたいか」といった暮らし方そのものが重視されるようになってきました。
例えば、在宅ワークの定着により、仕事に集中できる書斎や、生活音を気にせずオンライン会議ができるスペースを求める方が増えています。また、家族それぞれが気配を感じながら別々の時間を過ごせるスタディコーナーやライブラリー、ペットと快適に暮らすための専用スペースなど、趣味や暮らしの楽しみを深める空間へのニーズも広がっています。
こうした理想のかたちは人によって異なります。だからこそ、流行や他人の成功事例をそのまま取り入れるのではなく、自分たちの生活にとって本当に必要な空間は何かを見つめ直すことが重要です。
ここでは、価格高騰時代でも理想の住まいを形にするために、優先順位の考え方と、設計によって工夫できるポイントを具体的に紹介します。
家づくりの要望を整理する際は、以下の3つに分けて考えてみましょう。
・譲れない価値
・あると嬉しい価値
・コスト調整に使える部分
譲れない価値とは、毎日の暮らしに直結し、妥協すると後悔しやすい要素などです。例としては、家事動線、収納量、耐震性、在宅ワーク環境などが挙げられます。
あると嬉しい価値とは、なくても生活はできるものの、満足度を高めてくれるものなどで、趣味部屋や広めの洗面スペース、ウッドデッキなどが該当します。
最後にコスト調整に使える部分を整理しましょう。広さの微調整や、将来の増設・リフォームで対応できる要素をここに入れることで、予算オーバー時の調整がしやすくなります。この順番で考えることで、削った結果、後悔する家ではなく、優先すべき価値を守ったまま予算を整える家づくりが可能です。
限られた予算の中で満足度を高めるためには、空間の使い方を意識してみましょう。
例えば一室を多用途で使えるように設計すれば、仕事・趣味・子どもの成長など、ライフステージの変化にも柔軟に対応できます。また、大開口や吹き抜けを取り入れることで、実際の面積以上に広く感じられる心理的な開放感を生み出すこともできます。
さらに、将来のリフォームや間取り変更を前提とした構造にしておけば、最初からすべてを作り込まなくても、暮らしに合わせて住まいを成長させていくことが可能です。こうした考え方は、今の理想と将来の変化の両方を見据えた家づくりにつながります。
間取りやデザインは打ち合わせを重ねることで調整できますが、建物の構造は、一度決めてしまうと簡単には変えられません。実は、住まいの自由度や将来の使いやすさの多くを左右するのは構造です。
「思い描いた空間が実現できるか」「将来、暮らしが変わっても対応できるか」などのポイントは、設計の工夫だけでなく、どのような構造を選ぶかによって大きな差が出ます。
ここでは、一般的な在来工法で起きやすい制約と、長く住むほど実感しやすい「構造の自由度」について整理していきましょう。
在来工法では、耐力壁の配置によって間取りが制限されやすくなります。構造上必要な壁を優先するため、希望していた位置に開口部を設けられなかったり、空間が分断されてしまうケースも少なくありません。
とくに大開口や大空間を実現する場合は、設計や施工の難易度が高くなり、コストが上がる要因になることもあります。また、将来の家族構成やライフスタイルの変化に合わせて間取りを変更しようとした際に構造壁が障害となり、思うようなリフォームができないケースも見受けられます。
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完成した住まいで長く暮らしていくにつれて、「趣味やペットのための空間がほしくなった」「家族構成が変わった」などといった変化が訪れることも少なくありません。
そのようなとき、柱や壁に邪魔されずに大空間・大開口を実現できるか、あるいは、開放感のあるリビングや、自由なペットや趣味部屋の配置が可能かなどはすべて、ベースとなる構造の自由度に左右されます。
住宅価格が高騰し、性能基準も年々引き上げられている今、これからの家づくりではどの構法を選ぶかが、住まいの満足度と将来性につながります。ここで注目したいのが、「SE構法」です。
SE構法は、木造でありながら構造計算に基づいた強固なフレームを採用した構法です。一般的な在来工法に比べて設計の自由度が高い一方で、RC造ほどコストをかけずに、耐震性と空間の広がりを両立できる点が特徴です。
柱や耐力壁に過度に縛られにくいため、大開口や大空間、吹き抜けといった設計も実現しやすく、広さだけでなく空間の質を重視した家づくりに向いています。
また、2026年4月に予定されている建築基準法改正では、構造安全性や合理的な設計がより重視される方向へ進むと考えられています。構造計算を前提とするSE構法は、こうした流れとも相性が良い構法といえるでしょう。
さらに、将来のリフォームや間取り変更にも対応しやすい点も大きなメリットです。ライフスタイルの変化を前提とした住まいを考えるうえで、長く使い続けられる構造であることは、これからの時代に欠かせない条件といえます。
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ここからは、SE構法で「理想の空間」を実現した住まいの実例をご紹介します。暮らしのこだわりをどうSE構法で叶えたのか、ぜひチェックしてみてください。
愛車を2台ゆったりと駐車できる大空間のビルトインガレージに、隣接するリビングはガレージの車を眺められる大開口のガラスサッシ。さらに、リビングの天井高は5mの吹き抜け空間にすることで、趣味を満喫できる住まいとなりました。
こうした大空間を実現できるのは、SE構法だからこそ。在来工法の木造住宅では構造上難しいと言われる大空間が連続する間取りを叶えています。
出典：重量木骨の家「シアタールームのある住宅【東京都小金井市】 」
次にご紹介するのは、防音性の高い地下空間をシアタールームとして活用した事例です。プロジェクターで投影できるスクリーンは大迫力の140インチ。専用の音響設備も取り入れて、趣味の映画の世界にどっぷりと浸れる空間が完成しました。
遊び好きの猫たちがのびのびと過ごせるキャットタワーが1階と2階をつなぐ吹き抜けリビング。2階に設けた大きな窓から、いつも暖かな陽射しが注ぎます。
猫だけでなく人もハンモックに揺られながら、窓の外の景色を眺めてくつろげるリビングは、周辺の里山の景色を室内に取り入れた大開口の窓が印象的です。
年々高くなっている新築一戸建ての費用。だからこそ重要なのが、無理のない資金計画と、優先順位をしっかりと整理することです。「どこにお金をかけるか」「どこは妥協できるか」を家族で話し合うことが満足度の高い家づくりにつながります。
また、理想の空間を実現するためには、間取りの自由度を支える“構造”の選択もポイントに。SE構法のような高強度な木造構造を選べば、大開口や吹き抜け、将来的なリフォームにも対応しやすく、暮らしの可能性が広がります。ぜひ、大切なマイホームを建てる際には、理想と現実のバランスを上手にとりながら、自分たちらしい住まいを無理なく叶える選択をしていきましょう。
SE構法は、木造住宅の構造技術です。丈夫な材料とラーメン構法による強い構造躯体と、一棟一棟に対する基礎から上部までの厳密な構造計算を行う点が最大の特長です。私たちの特長を是非ご覧ください。
株式会社エヌ・シー・エヌが開発した構法で、集成材とSE金物による堅牢な構造媒体を持ちすべての建造物に対してひとつひとつ構造計算（許容応力度等計算）を行うことで、
を同時に実現できる構法です。
（施工は全国の登録工務店でしか行うことができません。）