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地震と住宅の新常識
家づくりの流れはこう進む!注文住宅の作り方を順を追って解説のインデックス
「そろそろ家づくりを考えているけど、まずなにから始めればいいんだろう?」
初めての家づくりで資金や土地探し、建築会社選び、どれから手を付けていいのかわからない方は、まず家づくりの流れを把握するのがおすすめです。この記事では土地探しからスタートする注文住宅づくりの流れを解説します。
注文住宅を建てるなら、まずは家づくりの方針を決めましょう。理想の住まいや予算の目安が決まっていれば、これからの動き方がおのずと決まります。
まずは理想の暮らしをイメージして、住みたいエリアや間取りの条件に優先順位を付けましょう。イメージを膨らませるために、住宅展示場や見学会で実際の建物を見学したり、住宅会社のホームページやSNSで情報を集めたりするのも効果的です。
家づくりの要となる資金計画では、自己資金と住宅ローンの借入額を合計して予算を算出します。住宅ローンは、年収や年齢など借りる人の条件によって融資可能額が変わります。借りられる金額のうち、日常生活に負担のない返済額を見極めることが大切です。
自己資金0円のフルローンでも可能ですが、住宅ローンの審査に通りにくくなったり、返済負担が重くなったりとデメリットもあります。融資手数料や登記費用などの諸費用は、基本的に自己資金での用意が必要となるため、住宅購入価格の10~20%を目安に準備しておくことをおすすめします。
家づくりの方針が固まってきたら、建築を依頼するパートナーを選びます。会社によって特徴や得意分野が違うため、失敗しないパートナー選びのポイントを抑えておきましょう。
家づくりは、工務店やハウスメーカーに依頼するのが一般的です。知名度や自由度が異なるため、ご自身の重視したいポイントに合わせて選びましょう。
工務店 | ハウスメーカー | |
家づくりの特徴 | 地域の気候風土に合わせた家づくり | ・高いブランド力 ・品質が均一 |
対応エリア | 対応エリアが限定される | 全国どこでも対応可能 |
知名度 | 低い | 高い |
設計の自由度 | 自由度が高い | 決められたプランをベースに選択 |
価格 | 価格を抑えられる | 高くなる傾向 |
工期 | 長くなる傾向 | 短い |
工務店は地域に根付いた営業スタイルで、密接な関係を築けるのが特徴です。アフターサービスが充実している会社が多く、完成後の家の困りごとも気軽に相談できます。設計の自由度は高いものの、工務店によっては大規模な設備やシステムの導入が難しい場合もあるため、要望によっては施工できない可能性もあります。
一方、ハウスメーカーは知名度やブランド力が強みです。大企業ならではの開発力で施工方法をシステム化し、効率的で均一な品質の家づくりを実現します。ただし、広告費や人件費が上乗せされるため、工務店と比べて費用が高くなる傾向があります。
工務店とは?ハウスメーカーとの違いは?メリット・デメリットを解説
ハウスメーカーと工務店の違いを知ろう | 両社の特徴・選び方のポイントとは
パートナー選びで重要なのは、長く付き合える関係性を築けるかどうか。信頼できる担当者との出会いも大切です。言葉遣いや身だしなみが適切で、時間は厳守する。そういった基本的なマナーはもちろんのこと、できないことははっきりと伝えてくれるなど、誠実に対応してくれる担当者となら後悔のない家づくりができるでしょう。
そして、工法やデザインなど会社の特徴や得意分野を理解した上で、自分たちの居心地の良い空間や住みたい家のスタイルが実現できる会社を選ぶことが大切です。広告で見た情報だけでなく、実際の施工例を見学することで、より正確な判断ができます。
土地探しの軸となるのが、住みたいエリアや予算、広さの要望です。この軸をもとに、土地の相場や治安、交通の利便性、医療機関の有無、買い物のしやすさなども考慮して探していきます。
このとき家づくりのパートナーに相談しながら土地探しを進めるのがおすすめです。建ぺい率や容積率など、その土地に建てられる家の条件を考慮しながら土地を探すことができるからです。また、建築費用を考慮しながら土地を探せるので、予算オーバーしづらくなるでしょう。
家づくりにかかる予算がある程度見えてきたら、住宅ローンの事前審査(仮審査)を受けます。正式な申し込みの前に、簡易的にどのくらいの融資が可能かチェックしてもらう審査です。
土地探しをはじめるのと同時期頃のなるべく早い段階で事前審査をしておくと、予算の見通しが立つので家づくりの計画が立てやすくなります。土地の契約までに受けておく必要があるので、良い物件に出会ったときにすぐ購入手続きに移れるように、前もって審査を受けておくとスムーズです。
希望の土地が見つかったら、買付証明書を提出して購入の意思を示します。そこから契約までの間に、売買金額や引き渡し時期を調整します。
・土地購入時に必要な費用
・手付金:土地代金の5〜10%程度
・仲介手数料:不動産会社を通して購入する場合のみ
・印紙代:契約書に貼り付ける収入印紙
・登記費用:登録免許税、司法書士への報酬
注文住宅の場合、建物を建てる前に土地代を支払わなければなりません。自己資金で土地代がまかなえず、住宅ローンが土地購入時に利用できない場合は「つなぎ融資」を検討します。
敷地調査とは、建設予定地の測量を行って、正確な土地の形状や法規制などを調べること。どのくらいの広さや高さの家が建てられるのか、日当たりや隣地との距離はどうかなどを確認することで、具体的な住宅のプランニングが検討できるようになります。
地盤調査は、建築予定地の強度を測る調査のこと。基本的には土地を購入したあとで実施されます。地盤が弱い土地にそのまま家を建てると、建物が沈下したり傾いたりする恐れも。地盤調査の結果、住宅を支えるための十分な強度がなければ、地盤改良工事をして建物を支えられるように補強します。
間取りや設備などの検討時は、家族の要望をリストアップして依頼先に要望をしっかりと伝えることが大切です。あとから希望を追加すると、一度考えたプランを大きく変更しなければならなくなる可能性があり、双方にとって労力や時間のロスとなります。
また自分たちの希望だけでなく、実際に多くの家を施工しているプロの意見にも耳を傾ければより良い家づくりができます。打ち合わせを重ねると確認漏れや認識違いが起こりやすくなるので、お互いに同意を取りながら進めていくことが大事です。
最終図面と本見積りに問題がなければ、工事請負契約を締結します。このとき工事着手金として、工事費の1〜3割程度を支払うのが一般的です。また、会社によっては、工事請負契約前に設計料や建築確認申請費用などがかかる場合もあります。
契約書をはじめとする書類は多岐にわたりますが、キャンセル時の違約金や工事遅延時の損害金の有無など、内容を細かくチェックしましょう。また、打ち合わせ通りのプランになっているか、見積書の内容はすべて反映されているかなども確認が必要です。
建物の契約が済んだら、いよいよ建築工事の着工です。工事開始直前には地鎮祭を、家の骨組みが完成したときには上棟式を行う場合があります。
着工前には近所への挨拶回りをし、工事日程や音の発生時期を説明しておくことも大切です。施主が同行しないケースもありますが、担当営業や工事責任者といっしょに挨拶しておくと好印象です。
工事中は、作業の邪魔にならないよう注意しながら、現場を見学して進捗を確認するのもおすすめです。工事内容の疑問やプランとの相違があれば、早めに担当営業や現場監督に確認することでスムーズな修正が可能です。
すべての工事が完了したら、引き渡し前の施主立ち会いを行います。床や壁の汚れや傷はないか、住宅設備は注文通りのものが設置されているかなど、細かな部分までチェックしましょう。不具合があれば引き渡しまでに修理が入りますが、内容によっては引き渡し後の修理になる場合もあります。
最終確認が終わったら工事完了書に押印し、鍵・保証書・検査済証を受け取って引き渡し完了となります。
長くきれいな家に住み続けるには、定期的なメンテナンスが欠かせません。屋根や外壁、住宅設備は時間とともに劣化するため、計画的な修理や交換が必要です。
工務店によっては、引き渡し後3か月・6か月・1年・3年・5年などの節目でアフターメンテナンスを実施する場合もあります。完成後も良好な関係を保てる会社を選ぶことで、長期的な住まいの維持が可能となります。
注文住宅を建てる場所がまだ決まっていない場合、土地を探さなければなりません。不動産会社に紹介してもらう方法もありますが、希望の家を建てられる土地を見つけるなら、家づくりのパートナーである工務店・ハウスメーカーといっしょに土地探しを進めるのがおすすめです。
パートナーを選ぶ際は、その会社が採用している工法をチェックすることも重要です。例えば、筋交いが邪魔をして理想の大空間がつくれなかったり、思っていたより開口部が小さくなってしまったりと、構造上の制約で希望通りの空間が叶えられないこともあるからです。
そして忘れてはならないのが、家づくりは完成がゴールではないということ。屋根や外壁、設備など、時間の経過とともにメンテナンスは必ず必要になってきます。だからこそ、完成後も気軽に相談できる、長期的な関係を築ける会社を選びましょう。
SE構法は、木造住宅の構造技術です。丈夫な材料とラーメン構法による強い構造躯体と、一棟一棟に対する基礎から上部までの厳密な構造計算を行う点が最大の特長です。私たちの特長を是非ご覧ください。
株式会社エヌ・シー・エヌが開発した構法で、集成材とSE金物による堅牢な構造媒体を持ちすべての建造物に対してひとつひとつ構造計算(許容応力度等計算)を行うことで、
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(施工は全国の登録工務店でしか行うことができません。)