地震と住宅の新常識
築年数で耐震性能を見分ける方法は？安心安全な家選びをするコツのインデックス
地震大国日本では、地震で受ける被害を最小限に抑えるため、建物の耐震性が非常に重要です。特に築年数の古い建物は現在の耐震基準を満たしていない可能性が高く、購入を検討する際は注意が必要です。築年数と耐震性能の関係を知らないままだと、費用面での負担や、いざ地震が来たときに建物が倒壊する危険性があります。今回は、築年数と耐震性はどのように関係しているのか、耐震基準のこれまでの変遷とともに見ていきましょう。
耐震基準とは地震の揺れに耐えられる構造の基準のことで、建築物の設計時に適用されます。日本の耐震基準は、過去に起きた大きな地震を教訓に、これまでに何度も見直しされてきました。ひとつの区切りとなっているのが1981年以前と2000年以前です。特に1981年には大きな改正が行われ、「旧耐震基準」「新耐震基準」と呼ばれる耐震基準の境になっています。住宅の耐震性能は、築年数である程度見分けることが可能です。
1981年より前に建築された建物は、旧耐震基準に該当します。
旧耐震基準では震度5強程度の揺れに耐えられる強度が求められており、許容応力度計算のみで設計されていました。
許容応力度計算とは、建物の主要な構造材が外部からの衝撃に耐えられるか検討する計算のこと。これは中規模地震に耐えられるかどうかを検証するためのものであり、大規模地震による倒壊は検討されていませんでした。
1981年以前に建築された中古住宅の購入は、購入価格は安いですが耐震性の面で不安があります。震度6強以上の大きな地震が起きた場合、倒壊の危険性は否定できません。また耐震補強のためのリフォームが求められるので、リフォーム費用もかさむ可能性が高いことを理解した上で購入を検討する必要があります。
1981年6月以降に建築された建物は、新耐震基準に該当します。
新耐震基準では1978年に発生した宮城県沖地震を教訓に、震度6強以上の大きな地震でも倒壊しない基準へと強化されました。
新耐震基準の大きな変更点は、それまで許容応力度計算だけだった構造計算が「一次設計（許容応力度計算）+二次設計（保有水平耐力計算）」の二段階で検証されるようになったこと。新しく追加された保有水平耐力検査では、大規模地震が発生したとき、建物の構造部材が地震や風圧に耐えるために必要となる地震に対する横方向の強さを計算し、構造部分が地震の力に耐えられるかを検証します。
新耐震基準に適合した住宅は大きな地震にも耐えられる設計で、一見安心なように見えます。しかし新耐震基準の規定は、「建物が壊れずに、人命や財産を守ること」が目的。もし家が倒壊せず大地震から命を守れたとしても、そのまま住み続けることが難しいほどの被害を受ける可能性も考えられます。このことから、中古住宅としての購入にはやや不安を感じる要素があります。
2000年基準では、1995年に発生した阪神・淡路大震災をきっかけに新耐震基準の弱点をさらに強化。日本での現行の耐震基準となっています。2000年基準では、1995年に発生した阪神・淡路大震災をきっかけに新耐震基準の弱点をさらに強化。日本での現行の耐震基準となっています。
2000年基準では、大きく3つの項目が改正されました。
・耐力壁を配置するバランスの設定
・接合金物の規定
・地盤に合わせた基礎設定
新耐震基準では耐力壁の数を増やしましたが、全体のバランスが悪いと弱い部分に負担がかかってしまうため、配置バランスの検討を追加。また、阪神・淡路大震災で多く見られたのが、柱が土台から抜けてしまったことによる建物の倒壊です。そのため、地盤に合わせた基礎づくりが求められるようになり、事実上地盤調査が必須となりました。さらには接合部に使う金物についても細かくルールが規定されています。
2000年以降に建築された建物であれば高い耐震基準をクリアしているため、中古住宅で あってもおおむね安心して購入できます。
新耐震基準とは？旧耐震基準・耐震等級との違いや確認方法を解説
建物の安全性は、耐震基準を満たしているからといって全てが同じ強度とは限りません。2000年基準をクリアしている建物なら、一定レベルの耐震性は確保されています。同じ基準でも耐震性に違いが生じる理由は、設計時の計算方式にあります。「構造計算」か「壁量計算」どちらで設計されたかによって安心の度合いが大きく変わります。
構造計算とは、建物の安全性を確認する方法のこと。
構造計算を行うことで、地震や風などの外からかかる力に対して、安全に耐えられる建物かどうかが確認できます。建築物の安全性を確保するために不可欠な計算方式です。
建築基準法で定められた構造計算には、次の4種類があります。
1．許容応力度計算：ルート1
2．許容応力度等計算：ルート2
3．保有水平耐力計：ルート3
4．その他：限界耐力計算・時刻暦応答解析
ルート1の許容応力度計算では、地震・台風によってかかる力に建物が持ちこたえられるかを検証する。建物自体の重さ、建物内の人や家財の重さ、積雪による重さ、地震や台風によってかかる力など、建物すべての重さを想定した上で、建物への力の伝わり方や耐力を調べます。
ルート2の許容応力度等計算では、地震や台風による建物の傾き、上下階の硬さの釣り合い、バランスよく重さを支えられるかを検討します。このルート2まで計算した建物が、構造計算された建物と一般的に評価されます。
さらに大地震発生時の安全性を調べる方法が、ルート3の保有水平耐力検査。
その他の限界耐力計算・時刻暦応答解析を使用するのは、特殊な建物のみです。
緻密な構造計算を行った建物は耐震性が担保されており、たいていの建物は地震で倒壊しないといえます。
壁量計算は、地震や風によってかかる力に対して必要な「耐力壁」を算出し、十分な量が配置されているか確認する計算方法のこと。構造計算とは違い、壁量検査は簡易的に建物の強度をチェックします。
小規模な木造住宅のうち、下記4つの項目をすべて満たした四号建築物については、現時点で構造計算の義務がないため壁量計算のみで建築できます。
・木造2階建以下
・延べ床面積500㎡以下
・建物高さ13m以下、軒高さ9m以下
・特殊建築物を除き、不特定多数の利用がない建物（住宅など）
木造2階建て住宅の多くが四号建築物の条件に該当するため、ほとんどが壁量計算しか行われていないのが現状です。さらに行政による壁量検査の仕様規定を満たしているかのチェックも入らず、建物の安全性はすべて建築士に委ねられています。
壁量計算の流れを簡単に解説！構造計算との違いや2025年の法改正のポイントは？
来年の2025年4月に予定されている建築基準法の大幅な改正では、建築確認手続きが見直され、いわゆる4号特例が縮小。四号建築物に該当する小規模な木造2階建て住宅も一部でも、構造計算が義務化されます。
これから住宅を建てる方にとっては、新築する建物の強度確認への安心感がある一方で懸念点もあります。
これまで壁量計算のみを行ってきたビルダーや工務店にとっては、基準が今までより厳格化します。新基準に適合させるために壁と柱の量が増えることで、間取りに制限が出て自由設計が難しくなるため計画していたプランが実現しない可能性が考えられます。また手続きの手間が増える分、建築費用に上乗せする工務店もあるでしょう。
新築する場合、これまでも構造計算を行ってきた実績のある工務店なら、2025年の建築基準法改定後でも影響を受けることなく安心して任せることができます。特に許容応力度計算で構造計算を行っていれば、計算に裏付けられた建物の強度により安全性が担保されます。
SE構法では立ち上げから今日まで、全棟で構造計算(全棟許容応力度等計算）を実施。2025年の建築基準法改正後も変わらず耐震性が担保でき、壁の量に左右されない大きな居室空間を木造住宅で実現できます。
SE構法の強みは、「強い構造躯体」と「厳密な構造計算」。
木造住宅で一般的な在来工法の場合、柱と梁の接合部が大きな弱点。接合部に強い力がかかると柱や梁が外れたり折れたりする恐れがあり、地震によって壊れるケースが多い部分でもあります。
そこでSE構法では木造建築に、マンションやオフィスビルなどコンクリートの建物に多く採用されているラーメン構法を導入。柱と梁を剛接合して枠を構成し、建物全体を強固に支えます。柱と梁の接合部に「SE金物」と「Sボルト」を使用し、地震などの強い力にも木のしなやかな強さと金物の剛性によって、木造でありながら強固な構造をつくっています。
さらに構造躯体の強さを証明しているのが、厳密な構造計算による安全性の数値化です。
従来の構造材は自然素材ゆえに強度にばらつきがあり、構造計算が難しかったところを、SE構法では一定の強度を確保した構造用集成材を採用。構造材の強度を数値化できるようになったことで、建物の安全性を科学的な根拠に基づいて検証する構造計算が可能になりました。
SE構法が目指すのは、地震に耐えられるだけでなく、地震が起きたあとも住み続けることができる家づくりです。住まいの安心・安全と暮らしに合った自由な間取りの実現を両立し、お客様の理想の家づくりを叶えます。
日本の耐震基準は、大地震をきっかけに見直されてきました。築年数の古い建物の場合、建築時の基準に適合していたとしても耐震性能が十分とはいえません。住むことは可能ですが、耐震リフォームが必要なこと、強い揺れによる倒壊の危険があることを理解しておきましょう。
SE構法は、全棟で許容応力度等計算を実施。家の強度を科学的に数値で表した構造計算で、地震がきても建物が倒壊しないかを検証しています。これまでも構造計算を行ってきた実績があるため、2025年4月の建築基準法改正以降も壁の量に左右されない、間取りの自由度が高い家づくりがSE構法ならできます。
SE構法は、木造住宅の構造技術です。丈夫な材料とラーメン構法による強い構造躯体と、一棟一棟に対する基礎から上部までの厳密な構造計算を行う点が最大の特長です。私たちの特長を是非ご覧ください。
株式会社エヌ・シー・エヌが開発した構法で、集成材とSE金物による堅牢な構造媒体を持ちすべての建造物に対してひとつひとつ構造計算（許容応力度等計算）を行うことで、
を同時に実現できる構法です。
（施工は全国の登録工務店でしか行うことができません。）